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TECHNICAL GUIDE
JIS C 4902／高圧受電設備規程
勧告から義務的事項へ
高圧配電系統は種別Ⅱ
定格電圧・定格容量の式
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解説資料 / TECHNICAL GUIDE
直列リアクトルの設置基準
義務化と仕様の選び方
規程の改訂で、勧告から義務的事項に引き上げられた。
目的は高調波障害の防止と、投入時の突入電流の抑制
義
務的事項
Ⅱ
高圧は種別Ⅱ
130
%（種別Ⅱ）
出典：HARITAの設計室「リアクトルの設置基準と選定方法」ほか
SECTION
01
この章で答えること
付いていない既設があるのは？
少し前まで設置の義務はなかったが、規程の改訂で状況が変わった
このセクションで扱うこと
01
設置基準と義務化の経緯
02
仕様の選び方
01
各規程の記載｜どれも「設置する」
JIS規格・JEAC規格（内線規程・高圧受電設備規程）で設置が義務化された
規程
記載内容
位置づけ
ＪＩＳ Ｃ 4902：2010
原則とする
直列リアクトルを取り付けて使用
原則として使用
1998年に規格を一本化
高圧受電設備規程
6% 又は 13%
コンデンサリアクタンスの直列リアクトル
施設すること
―
内線規程 3815-4
1150-9 に準じる
ＪＥＡＣ 8001-2016 → 高圧受電設備規程
同上
―
高圧進相コンデンサ関連設備（コンデンサ・直列リアクトル・放電コイル）の規格が1998年に一本化された
義務化の経緯
以前は勧告
従来の記載は勧告だったため、古い設備には設置されていないことがある
現在は義務
内線規程・高圧受電設備規程で、勧告から義務的事項に引き上げられた
更新時は必要
既存に設置されていなくても、更新する場合は必要になる
部分改造の場合は主任技術者と協議を行う。近年はインバータ負荷が増え、高調波対策の必要性が増している。
02
設置の目的｜2つ
高調波電流による障害防止と、コンデンサ回路の開閉による突入電流抑制
①
高調波障害の防止
回路のインピーダンスを誘導性に保つ
誘導性なら、負荷から発生した高調波はリアクトル側へ分流するのみで拡大しない
容量性になると並列共振となり高調波が拡大する可能性がある
②
突入電流の抑制
コンデンサ回路の開閉時に流れる
大きな突入電流を抑える
開閉のたびに機器へ負担がかかるのを防ぐ
L
Ｌ＝〇%の決め方
第5高調波が多い → 6%（LはCの4%以上、余裕を見て6%）
第3高調波が多い → 13%（LはCの11%以上、余裕を見て13%）
特に指定がない場合は基本的に6%を選定する
申請建物の建設場所が、どちらの高調波対策を優先するかによってLの値が変わる。
03
最大許容電流種別｜Ⅰ と Ⅱ
リアクトルに高調波電流が流入しても異常が生じない合成電流の限度
種別
最大許容電流
適用する系統
許容電流種別 Ⅰ
定格電流の120%以下
超えると高調波流入のおそれ
特別高圧系統
L＝6%・I5＝35%許容品
許容電流種別 Ⅱ
定格電流の130%以下
超えると高調波流入のおそれ
高圧配電系統
L＝6%・I5＝55%許容品
コンデンサ側
定格電流の130%
第5次は基本波の83%まで許容
リアクトルは35%まで
リアクトル側が先に効く
高圧配電系統のほうが高調波の影響を受けやすいため、耐量を上げた品が適用される（JIS C 4801）
計算式
定格電圧
｛(回路電圧／√3)／(1－L／100)｝×L／100 例：6600V・6% → 約243V
定格容量
｛コンデンサ定格設備容量／(1－L／100)｝×L／100 例：100kvar・6% → 約6.38kvar
コンデンサは第5次高調波電流を基本波の83%まで許容できるが、リアクトルは35%までしか許容できない。
04
取り違えやすいところ｜誤解と正しい理解
「既設に付いていない＝不要」ではない
取り違えやすいところ
直列リアクトルの設置は勧告のまま
Ｌ値はどの現場でも同じ
許容電流種別はどちらでもよい
既存設備は未設置のままでよい
正しくは
規程の改訂により義務的事項に引き上げられた
第5高調波が多ければ6%、第3高調波が多ければ13%
特別高圧系統は種別Ⅰ、高圧配電系統は種別Ⅱ
更新時には設置が必要
既存に設置されていなくても、更新する場合は必要になる。部分改造の場合は主任技術者と協議する。
05
まとめ｜リアクトルの押さえ方
義務 → 目的 → 仕様 の順に確認する
1
設置は義務的事項
JIS C 4902：2010／高圧受電設備規程／内線規程3815-4。いずれも設置することとされている
勧告から引き上げ
2
目的は2つ
高調波電流による障害防止と、コンデンサ回路の開閉による突入電流の抑制
高調波と突入電流
3
仕様は3点で決める
Ｌ＝6%か13%か／許容電流種別（高圧配電系統は種別Ⅱ）／定格電圧と定格容量を式で算出する
L%・種別・容量
回路のインピーダンスを誘導性に保つことが設計の目的。容量性になると並列共振となり、高調波が拡大する可能性がある。
出典：JIS C 4902：2010／JIS C 4801／高圧受電設備規程／内線規程 ほか（適用は最新版で確認）