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TECHNICAL GUIDE
設備容量と定格容量は別
6%は約1.06倍
13%は約1.15倍
第5調波なら13%
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受変電 / TECHNICAL GUIDE
進相コンデンサの定格容量
6%と13%で発注する数字が変わる
直列リアクトルを付けると、コンデンサ側の定格容量は設備容量より大きくなる。
6%なら約1.06倍、13%なら約1.15倍。図面に書く数字はこちら
6%
が標準
13%
は第5調波対策
2
つの容量が出てくる
出典：HARITAの設計室「資料｜進相コンデンサの定格容量の求め方（6%・13%換算早見表）」
SECTION
01
この章で答えること
なぜ容量が2つ出てくるのか？
直列リアクトルが電圧を持ち上げるため
このセクションで扱うこと
01
設備容量と定格容量の違い
02
6%と13%の使い分け
03
必要容量の求め方
02
設備容量 から 定格容量 へ
リアクトルの%だけコンデンサ側の電圧が上がる
定格設備容量
回路として必要な kvar
SR 6%
× 約1.06
SR 13%
× 約1.15
コンデンサ定格容量
機器の規格値から選ぶ
例：設備容量 36kvar → 6%で 38.3 ／ 13%で 41.4
直列リアクトルの分だけコンデンサ端子の電圧が上がるため、同じ設備容量でも機器の定格容量は大きくなる。
03
6% と 13% の使い分け
選ぶ基準は高調波の状況
標準の6%
一般的な系統ではこちらを標準に
突入電流の抑制と高調波拡大の防止
定格容量は設備容量の約1.06倍
36kvar → 38.3kvar
第5調波が多い系統は13%
インバータ・整流器負荷が多い系統
6%だと共振側に寄るおそれがある
定格容量は設備容量の約1.15倍
36kvar → 41.4kvar
リアクトルの%を後から変えると、コンデンサの定格容量も変わる。機器選定の前に決めておく。
04
必要な容量の目安
どこまで力率を上げるかで決まる
改善したい負荷
負荷 kW
有効電力
×
力率の差
tanθ₁ − tanθ₂
改善前 − 目標
＝
必要な容量
Qc
kvar（定格設備容量）
この Qc がスタート地点
求まるのは「定格設備容量」のほう
ここから 6%：×約1.06 ／ 13%：×約1.15 で定格容量へ
機器の規格値に合わせて丸める
上げすぎに注意
軽負荷時の過補償は電圧上昇の原因
段数分割や自動力率調整（APFR）も検討
目標力率を1ぴったりに置かない
力率改善の効果は基本料金の割引・電圧の安定・設備容量の余裕。まず必要な kvar を出してから機器を選ぶ。
05
何のために入れるのか
力率改善で効いてくること
料金
基本料金
力率割引が基本料金に効く
遅れ力率を1に近づける
投資回収の説明がしやすい
電圧
安定
無効電力の流れが減る
末端の電圧降下が改善する
過補償だと逆に上昇するので注意
設備
余裕
同じkWでも電流が減る
変圧器と幹線に余裕ができる
増設の判断材料になる
コンデンサ本体だけでなく、直列リアクトル・開閉器・放電コイルまでが一組の設備になる。
06
まとめ｜進相コンデンサの定格容量
図面に書く数字はどちらか
1
容量は2つある
回路として必要なのが定格設備容量、機器として発注するのが定格容量。混同すると1ランクずれる
設備／定格
2
リアクトルの%で決まる
6%なら約1.06倍、13%なら約1.15倍。36kvarなら38.3と41.4で、選ぶ機器が変わる
1.06 / 1.15
3
13%は第5調波対策
インバータ・整流器負荷が多い系統は13%。標準は6%で、選定はコンデンサより先に決める
系統で選ぶ
必要容量は Qc ≒ 負荷kW×(改善前tanθ−目標tanθ)。軽負荷時の過補償に注意し、自動力率調整も検討する。