技術図書館｜HARITAの設計室

耐震・構造1件耐震クラスの決め方と支持の考え方

0118枚耐震クラスの施工指針と耐震設計建築設備耐震設計・施工指針（2014年版）に基づく基本の考え方から実務手順・チェックリストまで

耐震クラス S / A / B設計用標準震度支持間隔と耐震種別現場チェックリスト

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接地・雷保護5件接地工事の種類・共用の可否・雷サージ対策

0310枚ローリーアースの設置基準と接地線サイズ静電気による引火を防ぐための接地。根拠となる政令から、D種接地・5.5mm²以上という仕様の決まり方まで

静電気の除去が目的根拠は危険物の規制に関する政令D種接地・5.5mm²以上接地極と付帯設備

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058枚接地極の共用C種とD種は兼用できるか400V系統と200V系統のELCB用接地は共用してよい。使用電圧の区分・抵抗値の緩和・兼用の根拠を順に整理する

300Vを境にC種とD種ELCB施設で500Ω以下内線規程1350-12 の兼用低い方の接地工事で兼用

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078枚接地線の太さA〜D種と 0.052×In接地線の種類と太さは、接地工事の種類と計算で決められる。 A＝0.052×In が導かれる条件まで押さえる

C・D種は A＝0.052×InIn は過電流遮断器の定格電流B種は変圧器容量から20倍・0.1秒・120℃

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127枚分電盤内SPDの一次側と分離器の選定SPDの一次側には分離器または開閉器が必要。 JIS規格の改定で、専用分離器との組み合わせが前提になった

一次側に分離器か開閉器短絡保護と無電圧化の2役クラスⅠ 225AF／125AクラスⅡ 50AF／30A

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178枚避雷器LAの設置基準と接地線の太さ・接地の共用電技解釈第37条で必要になる4ケースと、接地線14mm²以上・10Ω以下・他極から1m以上という接地仕様

電技解釈第37条（省令第49条）受電容量500kW以上の引込口10Ω以下・14mm²以上・1m以上PASとLAはA種で共用可

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引込・受電3件引込方式とPAS・キュービクルまわり

068枚高圧ケーブルのサイズ選定と計算手順6.6kV CVT のサイズは「短時間許容電流」と「最大負荷電流」の 2条件から計算し、大きい方を採用する

A＝I√t／134短絡容量は電力会社に確認変圧器容量から最大負荷電流2条件の大きい方を採用

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098枚 PASの仕様選定と定格電流の求め方定格電圧は 7.2kV、定格電流は負荷電流と短絡電流の 2通りで計算して大きい方を採る

定格電圧 6.6×1.2/1.1＝7.2kV負荷電流と短絡電流の2通りVT・方向性・LA内蔵の要否図面に残す3項目

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107枚 PASのVT内蔵SOG電源の取り方VTはSOG（地絡継電器）の制御電源100Vをつくるためのもの。内蔵にするか、低圧盤から引くかで工事の範囲が変わる

SOGの制御電源 AC100VVT内蔵か低圧盤からか図面に内蔵の有無を明記VTなしなら電源配線が必要

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幹線・電圧降下3件幹線サイズ・電圧降下・保護と分岐

117枚簡略計算式の係数k｜35.6・30.8・17.8の根拠電圧降下の簡略計算式（直流式）に出てくる k は、抵抗率と導電率から導ける値。丸暗記しなくてよい

e＝kLI／(1000A)17.8 を基準に倍率で整理抵抗率1/58・導電率97%・20℃配電方式で本数が変わる

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168枚手元開閉器の設置基準と省略できる3条件法的な拘束はないが、内線規程3302-1に設置と免除の規程がある。目的は点検時の開放と、誤投入による感電の防止

内線規程3302節3302-1対応省令第59条／解釈149免除は3つの条件0.2kW以下・1.5kVA以下

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217枚動力盤主幹の要否｜設置基準と判断のしかた分電盤の主開閉器は、引込口装置になるものを除き「特に必要がある場合」以外は取り付けなくてもよい

内線規程 1355-1〔注1〕で省略できる分岐供給なら主幹を設ける停電範囲で判断する

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配線・配管1件電線管の選定と施工の基本ルール

0215枚電線管の選び方と施工の基本ルール金属管・合成樹脂管（PF／CD）の使い分けから占積率・支持間隔・曲げ半径まで、実務の判断基準を1本に

金属管と合成樹脂管の使い分け占積率 48% ／ 32%支持点間隔と曲げ半径現場チェックリスト

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受変電9件変圧器・コンデンサ・高調波の設計

0410枚認定キュービクルの改造可否と手続きどこまでが「更新」で、どこからが「改造」か。認定が外れると何を失うのか、協議の順序まで整理する

同一規格の取り換えは更新容量・個数・メーカー変更は不可製造元と所轄消防署に協議非常電源・離隔距離の扱い

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087枚ダイヤル温度計の用途と設置の判断変圧器の温度異常を検出するための計器。法的な設置義務はなく、要否は用途と重要度で判断する

法的な設置義務はない警報接点で外部に知らせる最高指針でピークを残す1台十数万円程度

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137枚 APFCとVMC進み力率への対策力率は良すぎても困る。夜間・休日の無負荷時にコンデンサを切り離す仕組みと、その機器の選び方

進みすぎると過電圧を招くAPFCが監視しVMCが開閉VMCは約25万回の耐久性LBSは高頻度開閉に不向き

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148枚高調波とは発生原因と対策の考え方基本波の整数倍の周波数を持つ成分。流出させないための指針と、計算が要らなくなる4条件まで

基本波の整数倍の正弦波成分JEAG9702-2013検討要否の4項目換算係数 Ki＝1.8

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159枚高調波流出電流計算｜簡略方法の3ステップJEAG9702-2013の手順。発生機器の抽出 → 検討要否の判定 → 等価容量の計算。 4項目に該当すれば、その先の計算をせずに終えられる

P0＝Σ(Ki×Pi)6.6kV の限度値は50kVA検討要否の4項目1相20A以下は適用範囲外

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188枚等価容量の計算｜P0＝Σ(Ki×Pi) の進め方換算係数×定格入力容量を機器ごとに合計した値。受電電圧ごとの限度値と比べて、検討終了か第2ステップかが決まる

Ki は回路構成で変わるPi は定格入力容量［kVA］6.6kV の限度値は50kVA全SR付なら P0×0.9

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198枚変圧器二次側の定格電流｜電流計・電圧計の選び方二次側の定格電流を計算し、それを上回る規格品を選ぶのが基本。三相は÷√3、単相は÷√3なし。電圧計は二次電圧で決まる

容量[kVA]÷二次電圧[kV]÷√30.21＝210VのkV換算将来性は1.2〜1.5倍210V→300V計

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208枚直列リアクトルの6%・13%｜意味と選定の根拠L＝〇%はコンデンサ容量に対するリアクタンスの比率。回路を誘導性に保ち、高調波の増幅や共振を防ぐための値

nωL－1／nωC＞0第5次対策は6%第3次対策は13%容量性になると並列共振

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228枚油入変圧器とモールド変圧器｜違いと選定のポイント基本仕様は安価で設置条件の少ない油入。スペース・安全性・メンテナンス性を重視するときにモールドを検討する

JIS C 4304 ／ C 4306油入は可燃性・モールドは難燃性屋外モールドは条件付き周囲温度40℃以下

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