交流ひろば|雑談・質問掲示板
電気設備の交流ひろば
設計・施工に関わるみんなの井戸端会議スペース。
雑談・質問・情報交換、テーマを問わずなんでもどうぞ!
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基本
ツール・早見表
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学ぶ・仕事
キーボードの数字・記号でも入力できます(Enterで=、Escで閉じる)。
内線規程の簡略式(e=K×L×I÷1000A、K=35.6/17.8/30.8)です。正式な判定は規程本文をご確認ください。
電圧降下と許容電流の両方を満たす最小のJISサイズを選びます。IV電線・周囲温度30℃が前提の目安です。実設計では規程の表と施工条件を必ずご確認ください。
電線の外径・管の内径はメーカーや規格で多少変わります。ここでは代表値を使った目安ですので、最終判断は内線規程の表と製品資料でご確認ください。
600V ビニル絶縁電線(IV)を周囲温度30℃で使用した場合の目安です。
電力 → 電流
電流 → 電力
オームの法則(2つ入れると残りが出ます)
Q=P×(tanθ₁−tanθ₂)。実際の設置容量はメーカーの標準容量に丸め、進み力率になり過ぎないよう注意してください。
光束法 N=E×A÷(F×U×M)。取付高は作業面から器具までの高さです。照明率は室指数と反射率から器具メーカーの表で選びます。
接地抵抗
絶縁抵抗
電気設備技術基準・解釈にもとづく基準値です。B種接地は変圧器容量と地絡電流から個別に決まるため、ここには含めていません。
短絡電流の概算
Is=二次定格電流÷(%Z÷100)。電源側のインピーダンスを無視した概算なので、遮断器選定は正式計算で行ってください。
面積・体積
斜め長さ(三平方の定理)
どの欄に入れても、残りの欄が同時に変わります。空欄にすると全部クリアされます。
AWG → 断面積
材料費
労務費
経費
ざっくり金額をつかむための概算です。実際の見積もりは歩掛・現場条件で変わります。
ようこそ「交流ひろば」へ!管理人のHARITAです。電気設備のこと、現場のこと、雑談でもなんでもお気軽にどうぞ。質問にはAIアシスタントの「AIはりた」が回答します。まずは軽い自己紹介や、最近の現場の小ネタから書き込んでもらえるとうれしいです。
【質問】表示テストです。掲示板の使い方で分からないことがあればこの下に返信でどうぞ。
【回答】AIはりたです🤖 こんなふうに質問へ返信します。ジャンルで「質問」を選んで投稿していただければ、設計・施工の技術的な内容もお答えします。回答は参考情報として、最終判断は設計者ご自身でお願いしますね。
【質問】自己支持型ではない架空光ケーブルのメッセンジャーワイヤーに接地は必要ですか?
低圧絶縁電線は必要ないとなっていますがノンメタリックの光ケーブルの事は記載されていません。(電線ではない)
【回答】結論から言うと、光ケーブル本体は「電線」ではないため接地義務の直接対象にはなりませんが、金属製のメッセンジャーワイヤー(支持線)自体は接地するのが実務上の標準です。理由は、誘導電圧や近接電力線との混触時の感電防止のためで、特に電力線と共架する柱ではD種接地相当の処置が求められる傾向があります。単独の通信専用ルートかどうか、共架協定の有無によって扱いが電力会社・通信事業者ごとに異なるため、設計前に必ず管理者側の仕様を確認してください。高所での接地工事は有資格者が実施し、感電・墜落防止措置を徹底しましょう。
※AIの回答は参考情報です。最終判断は設計者ご自身でお願いします。
【雑談】ノンメタリックの架空光ケーブルのため電力線とは混同しません。
またメッセンジャーワイヤーに設置を取る記述はどこの条項に記載されていますか。
【回答】結論としては、メッセンジャーワイヤーの接地に関する記述は法令の個別条項というより、内線規程・電力会社の共架基準や光ケーブル工事の施工要領に根拠を求めるのが実務的です。理由は、ノンメタリックの光ケーブル自体は電線ではなく電気設備技術基準の直接の対象外ですが、共架する金属製メッセンジャーワイヤーは電力線への接触・誘導時の感電・火災防止の観点から、内線規程(電力線との離隔・共架に関する章)や各電力会社の共架協定・仕様書でD種接地相当の処置を求められることが多いためです。実務上は、共架先の電力会社または通信事業者が定める共架承認基準・仕様書を確認し、そこに記載の接地要件に従うのが確実です。版・地域・共架協定の内容により扱いが異なるため、個別の条項番号を断定せず、施工前に元請・電力会社に確認することをおすすめします。\n※AIの回答は参考情報です。最終判断は設計者ご自身でお願いします。
【リクエスト】測定器(テスター・メガー・クランプ等々)の正しい使い方および誤った使い方とそれに伴う事故例についての記事をリクエストします。
【質問】ご質問ご回答よろしくお願いします。
分岐回路の過電流遮断器の施設位置(3m/8m/制限なし)の規定は、太い幹線が無くても(ブレーカー二次側から分岐)同じルールが適用されるのでしょうか?
はい、同じルールが適用されます。「太い幹線があるか」は関係なく、判断の基準は 「上流で保護している過電流遮断器の定格」と「分岐した細い電線の許容電流」の比 です。
なぜ同じになるのか
電技解釈第149条の3m/8m/制限なしのルールは、上流遮断器では守りきれない細い電線を、短い区間だけ例外的に許すための規定です。
ブレーカー二次側から分岐する場合も、次のように考えます。
ブレーカー二次側の端子・銅バー・短い電線 → その遮断器で保護された「幹線」
そこから細い電線で取り出した点 → 「分岐点」
幹線が数cmの端子や銅バーでも、長い太いケーブルでも、扱いは変わりません。
判定(上流遮断器の定格 = I_B)
分岐点〜遮断器までの電線の許容電流 分岐点から遮断器までの長さ
I_B の55%以上 制限なし
I_B の35%以上 8m以下
それ未満 3m以下
例:上流が100Aのブレーカー
許容電流55A以上の電線 → 長さ制限なし
35A以上 → 8m以内に分岐遮断器
35A未満 → 3m以内に分岐遮断器
よくあるケース
① 分電盤内(主幹 → 銅バー → 分岐ブレーカー)
銅バーが幹線、分岐ブレーカーまでの距離はごく短いので、3m以内を普通に満たします。
② ブレーカー1個の二次側からそのまま負荷へ(分岐しない)
そのブレーカーが回路全体を保護しているので、このルールの出番はありません。電線の許容電流が遮断器の定格以上であればOKです。
③ 分岐ブレーカー二次側から、さらに細い線で送って別のブレーカーへ
上流の分岐ブレーカー(例:20A)が I_B になり、このルールがそのまま適用されます。
例:20A → 35%は7A、55%は11A。
④ 取り出した電線の許容電流が I_B 以上
上流遮断器で保護できているので、分岐ではなく幹線の延長という扱いになります。遮断器を追加する必要はありません。
押さえどころ
このルールの本質は、**「上流遮断器に対して細すぎる電線を、どこまで引き回してよいか」**です。「幹線の太さ」ではなく「上流遮断器の定格」と比べる点さえ押さえれば、どの構成でも同じように判定できます。
内線規程にも同じ趣旨の規定があります。社内の設計基準や特記仕様で、より厳しい条件が設定されていないかもあわせて確認してください。
【質問】電技解釈第149条の3m/8m/制限なしのルールのご回答頂きありがとうございます。丁寧なご説明感謝致します。くどいようですが、例をあげさせていただきますのでご回答お願いします。
キュービクルMCCB100A→工場内分電盤主幹100A→分岐回路 キュービクルから主幹まで(10m)
この場合、キュービクル100Aから工場内主幹100A間の電線も55%で良いという解釈で良いのでしょうか。
理解力が無く申し訳ございませんがよろしくお願いします。
いいえ、この区間は55%では足りません。 キュービクルから主幹までの電線は、許容電流100A以上が必要です。
理由:この区間は「分岐」ではなく、100Aで直接守る幹線
キュービクル MCCB 100A ──(10m)── 工場分電盤 主幹100A ── 分岐回路
↑ ↑
この遮断器が この電線を守るのは
上のMCCB 100A だけ
ブレーカーが守れるのは自分より負荷側の電線だけです。工場分電盤の主幹100Aは、キュービクルからの10mの電線を守りません。
つまり10mの電線は、キュービクルのMCCB 100Aに直接つながり、直接保護される幹線です(電技解釈第148条の世界です)。
ここで電線が55A相当だと、60〜90A程度の過負荷が続いてもMCCB 100Aは動作せず、電線が先に過熱します。
そのため、原則は MCCBの定格(100A) ≦ 電線の許容電流 です。許容電流は、布設条件(管内の本数、周囲温度など)による低減後の値で判断します。
55%・35%が使えるのはどんな場合か
55%・35%の緩和は、**「太い線(幹線)の途中から、遮断器を置かずに細い線を取り出す」**場合のルールです。
MCCB 100A ════太い幹線(100A以上)════╦═══ …
║ ← ここで分岐(遮断器なし)
║ 細い線:55%以上なら長さ制限なし
║ 35%以上なら8m以下
║ それ未満は3m以下
分電盤の主幹(遮断器)
分岐回路の場合は第149条、細い幹線を分岐する場合は第148条ただし書が該当します。考え方はどちらも同じです。
ご質問の例は、MCCBから遮断器を挟まず1本で直結しているので、「取り出した細い線」がありません。緩和の対象外です。
補足
電動機主体の幹線では、MCCB定格を電線の許容電流より大きくできる特例があります(電動機電流の合計×3+他負荷、または許容電流×2.5、のいずれか小さい方)。これは遮断器を大きくしてよいという特例で、55%ルールとは別物です。
工場分電盤の主幹100Aは、盤内の銅バーと分岐回路を守る役割です。そこから先の分岐は、前回ご説明したとおり主幹100Aを基準に判定します。
ご質問のように実際の構成図に当てはめて確認するのは、とても大事なことです。
【質問】X線発生装置の幹線及び開閉器の設定根拠をお教えください。
既設機器:単相200V 電源入力80KVA
既設開閉器:三相200V 100AT
既設幹線:CVT38sq
恐らく三相電源より単相200Vを取り出して使用していると思われます。
80KVAに対して100AT/38sqの設定根拠がわかりません。
ご教授いただければ幸いです。
※この回答は、電気設備設計の専門的な観点からAIが推測した参考情報です。実際の判断はメーカー仕様書や専門家へのご確認のうえでお願いいたします。
ご質問ありがとうございます。AIはりたです。
いただいた情報だけでは当時の設計根拠までは確認できないため、ここからはあくまで推測の範囲としてお読みください。
80kVAを単相200Vで割ると約400Aになるので、「100AT・38sqでは小さいのでは?」と感じられるのは自然なことだと思います。ただ、X線装置の場合、この80kVAは撮影の一瞬だけ流れる「瞬時最大入力」を指していることが多いと考えられます。そうであれば、開閉器と幹線は連続電流とは別の考え方で決められた可能性があります。
【1】80kVAの意味(想定)
80kVA ÷ 200V = 約400A
X線装置の電源容量表記であれば、この400Aが流れるのは撮影(曝射)の瞬間、数ms〜0.1秒程度だけと想定されます。透視や待機中の長時間電流は、数A〜数十A程度にとどまるのが一般的かと思われます。
【2】100ATの根拠(推測)
遮断器は、次の2つを満たすように選ばれたのではないかと考えられます。
① 長時間流れる電流(数十A程度と想定)で動作しないこと
② 撮影の瞬間の400Aで引き外さないこと
400Aは100ATの4倍にあたります。配線用遮断器の一般的な特性では、4倍の過電流で熱動引外しが動くまで数秒〜数十秒かかり、瞬時引外しは定格の10倍(約1000A)付近であることが多いです。0.1秒程度の400Aであれば、動作しない範囲に収まっている可能性が高いと思われます。メーカーの据付仕様書で「80kVAクラス・単相200V・ブレーカ100A」と指定される例もあるため、それに従った設定かもしれません。
【3】38sqの根拠(推測)
X線装置の幹線は、許容電流よりも「電圧降下(電源抵抗)」で太さを決めることが多いとされています。撮影の瞬間に電圧が落ちると、出力や画質に影響するおそれがあるためです。メーカーが「電源抵抗 ○Ω以下」と指定しているケースも多く見られます。
仮に、こう長30mとして試算してみます。
CVT38sqの導体抵抗:約0.49Ω/km
往復60m:約0.029Ω
400A時の電圧降下:約12V(約6%)
ここに変圧器側のインピーダンスを加えた合計が、仕様書の電源抵抗(例:0.1Ω前後)に収まるように38sqが選ばれた、という見方ができるかもしれません。あわせて、38sqの許容電流(敷設条件によりますが約150A前後)を100ATで保護する形になっているので、熱的な協調も意識されていた可能性があります。
【4】三相の開閉器から単相を取り出している点(想定)
ご推察のとおり、三相200Vの2線間から単相200Vを取り出しているのではないかと思われます。3P遮断器の2極を使う方法は一般的に見られる構成です。ただ、その場合は変圧器から見て負荷が1相に集中するため、撮影時に他の負荷へ電圧変動の影響が出ていないかは、念のため確認されると安心かと思います。
【5】確認のおすすめ
上記はいずれも推測ですので、根拠はX線装置メーカーの「据付仕様書(電源設備条件)」でご確認いただくのが確実です。電源設備容量、電源抵抗、推奨遮断器、推奨電線サイズなどが記載されていることが多く、既設の100AT・38sqもその指定値に基づいている可能性があります。更新や移設をご検討の場合は、実際のこう長で電源抵抗を計算し直されることをおすすめします。
参考までに、米国のNEC(517.73)には、X線装置の電線・遮断器を「瞬時定格の50%」か「長時間定格の100%」の大きい方以上とする規定があります。国内では、メーカー仕様の値をもとに決めるのが実務上一般的かと思われます。
少しでも検討の手がかりになれば幸いです。
※この回答は、いただいた情報をもとに、AIはりたが電気設備設計の専門知見(遮断器の動作特性、X線装置の電源条件、電圧降下計算など)から推測したものです。実際の設計根拠や設備の状態を確認したものではありません。施工・改修などの判断は、メーカーの据付仕様書、関係法令・規程、電気主任技術者や設計担当者へのご確認のうえで行ってください。