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電気設備設計・施工でよく使う早見表を一箇所にまとめました。電線サイズ・許容電流・電流減少係数・電圧降下・需要率・電線管の太さ・支持間隔・接地線サイズ・変圧器容量・三相結線・防爆構造まで、現場で必要な数値をすぐ確認できます。上の検索ボックスにキーワードを入れると絞り込め、各表には「何の表か・読み方」の解説と図解、お気に入り登録も付いています。

contents
  1. 幹線・ケーブルサイズ
  2. 電線管・ラック・ボックス・支持間隔
  3. 接地・受変電
  4. 防爆・電気材料
  5. 消防・防災

幹線・ケーブルサイズ

分岐回路の電線太さ（15A〜50A）

この表は分岐回路のブレーカー定格（15A〜50A）ごとに、使用できる電線の最小太さと接続できるコンセントの定格をまとめた表です。

読み方左の「分岐回路の種類（定格）」の行を選び、同じ行の電線太さ以上の電線を使い、コンセント定格の範囲内の器具を接続します。

20Aブレーカー電線(2.0mm以上)コンセント
分岐回路の種類 電線の最小太さ
軟銅線		 接続できるコンセントの定格
15A分岐回路 1.6mm（2.0mm²）以上 15A以下
20A配線用遮断器分岐回路 1.6mm（2.0mm²）以上 20A以下（15A・20A）
20Aヒューズ分岐回路 2.0mm（3.5mm²）以上 20A
30A分岐回路 2.6mm（5.5mm²）以上 20Aを超え30A以下
40A分岐回路 8mm² 以上 30Aを超え40A以下
50A分岐回路 14mm² 以上 40Aを超え50A以下

出典：強電設備の設計｜単相回路の２次側電線太さの選定方法をわかりやすく解説

絶縁電線の許容電流（単線・より線）

この表は600V絶縁電線（IVなど）の太さごとに流せる電流（許容電流）を、単線・より線別に示した表です。

読み方使う電線の太さの行を見て、単線／より線の列で許容電流を読みます。管内に複数本入れる場合は下の「電流減少係数」で補正します。

電流 I導体が太いほど多く流せる許容電流
単線 より線
太さ(直径) 許容電流値 太さ(断面積) 許容電流値
1.6 [mm] 27 [A] 2 [mm²] 27 [A]
2.0 [mm] 35 [A] 3.5 [mm²] 37 [A]
2.6 [mm] 48 [A] 5.5 [mm²] 49 [A]
3.2 [mm] 62 [A] 8 [mm²] 61 [A]
14 [mm²] 88 [A]

出典：電気設備の基本知識　＃０１４【絶縁電線の許容電流】

電流減少係数（同一管内の電線数による補正）

この表は1本の電線管に複数本を収めると放熱が悪くなるため、許容電流に掛ける補正係数をまとめた表です。

読み方管内に入れる電線本数の行の係数を、上の許容電流に掛けて実際に使える電流を求めます（本数が多いほど小さくなります）。

同一管内に多数本数が多いほど熱ごもり→ 許容電流を減額
同一管内の電線数 電流減少係数
3本以下 0.70
4本 0.63
5本または6本 0.56
7~15本 0.49
16~40本 0.43
41~60本 0.39
61本以上 0.34

出典：電気設備の基本知識　＃０１４【絶縁電線の許容電流】

電圧降下の許容の目安（こう長早見）

この表は変圧器二次側から負荷までの配線こう長（距離）に応じた、許容できる電圧降下の目安をまとめた表です。

読み方こう長の行を選び、許容電圧降下（％）を確認します。これを超えないよう電線サイズを太くして調整します。

Tr負荷こう長（長いほど降下大）▼電圧降下
こう長
供給変圧器2次側〜負荷		 許容電圧降下
60m以下 2%以下
120m以下 3%以下
200m以下 4%以下
200m超過 5%以下

出典：内線規程の解釈と解説【003】電圧降下（1310節）の許容値とこう長早見表

住宅（集合住宅）の総合需要率表（戸数別）

この表は集合住宅は戸数が増えるほど全戸が同時に使う割合が下がるため、その見込み（需要率）を戸数別に示した表です。

読み方対象の戸数の行の需要率（％）を、全戸の合計負荷に掛けて幹線・変圧器の設計容量を求めます。

2戸10戸30戸50戸戸数が多いほど需要率は下がる
戸数 総合需要率［％］
１ 100
２ 100
３ 100
４ 100
５ 100
６ 91
７ 83
８ 78
９ 73
１０ 70
１１ 67
１２ 64
１３ 62
１４ 61
１５ 59
１６ 58
１７ 57
１８ 56
１９ 55
２０ 54
２１ 53
２２ 53
２３ 52
２４ 51
２５ 51
２６ 50
２７ 50
２８ 50
２９ 49
３０ 49
３１ 49
３２ 48
３３ 48
３４ 48
３５ 47
３６ 47
３７ 47
３８ 47
３９ 47
４０ 46
需要率カーブ（戸数 → 総合需要率）
405570851001510152025303540％戸数

出典：幹線設備の設計｜集合住宅の幹線需要率と幹線計算方法について詳しく解説

動力（三相誘導電動機）の開閉器・ブレーカー・ケーブルサイズ早見表（200V／400V）

この表は三相誘導電動機の出力(kW)ごとに、開閉器・過負荷保護・ブレーカー・幹線ケーブルのサイズ目安をまとめた早見表です（200V／400V別）。

読み方電動機出力(kW)と電圧の区分を選び、各機器の定格やケーブルサイズの目安を読みます。始動方式や配線長により補正が必要です。

開閉器ブレーカー幹線ケーブルM電動機

モーター出力ごとの規約電流・配線用遮断器・開閉器・電線サイズの設計表（トップランナーモーター）。分岐回路・幹線それぞれ、200V／400V。表は画像です。原寸・詳細は出典記事をご覧ください。

200V 三相誘導電動機（トップランナー）｜分岐回路
200V 三相誘導電動機（トップランナー）｜分岐回路 開閉器・配線用遮断器・ケーブルサイズ早見表
400V 三相誘導電動機（トップランナー）｜分岐回路
400V 三相誘導電動機（トップランナー）｜分岐回路 開閉器・配線用遮断器・ケーブルサイズ早見表
200V 三相誘導電動機（トップランナー）｜幹線
200V 三相誘導電動機（トップランナー）｜幹線 開閉器・配線用遮断器・ケーブルサイズ早見表
400V 三相誘導電動機（トップランナー）｜幹線
400V 三相誘導電動機（トップランナー）｜幹線 開閉器・配線用遮断器・ケーブルサイズ早見表

出典：分電盤の設計｜動力設備のケーブルと開閉器サイズの簡易設計表一覧

電動機（三相かご形）の容量換算表（出力kW → kVA・200V／400V）

この表は三相かご形電動機の出力(kW)を、電源容量の目安となるkVAへ換算した表です（200V／400V別）。

読み方出力kWの行を選び、電圧の列でおおよそのkVAを読みます。変圧器・発電機・幹線容量の概算に使います。

kW出力換算kVA電源容量の目安

定格出力からの負荷容量[kVA]換算。標準品とインバータ制御品の2表です。

定格出力
kW		 200V 400V
規約電流
A		 負荷容量
kVA		 規約電流
A		 負荷容量
kVA
0.2 1.8 0.63 0.9 0.63
0.4 3.2 1.11 1.6 1.11
0.75 4.6 1.60 2.3 1.60
1.5 8.0 2.78 4.0 2.78
2.2 11.1 3.85 5.5 3.82
3.7 16.8 5.82 8.4 5.82
5.5 24.6 8.53 12.3 8.53
7.5 34.0 11.8 17.0 11.8
11 48.0 16.7 24.0 16.7
15 64.0 22.2 32.0 22.2
18.5 79.0 27.4 39.5 27.4
22 92.0 31.9 46.0 31.9
30 124 43.0 62.0 43.0
37 152 52.7 76.0 52.7
45 190 65.9 95.0 65.9
55 228 79.0 114 79.0
75 — — 155 108
90 — — 180 125
110 — — 220 153
定格出力
kW		 200V 400V
インバータ入力電流
A		 負荷容量
kVA		 インバータ入力電流
A		 負荷容量
kVA
0.2 — — — —
0.4 2.3 0.81 1.1 0.79
0.75 3.3 1.15 1.6 1.12
1.5 6.1 2.11 3.0 2.07
2.2 8.6 2.99 4.3 2.96
3.7 14.0 4.85 7.0 4.82
5.5 20.5 7.11 10.2 7.07
7.5 27.4 9.50 13.7 9.50
11 39.6 13.8 19.7 13.7
15 53.2 18.5 26.6 18.5
18.5 64.9 22.5 32.3 22.4
22 76.8 26.7 38.0 26.4
30 104 36.1 51.4 35.7
37 128 44.4 63.2 43.8
45 155 53.7 76.5 53.1
55 188 65.2 93.1 64.6
75 — — 127 88.0
90 — — — —
110 — — — —

出典：資料｜電動機の容量換算表

6.6kV CVTケーブルの許容電流（サイズ別・メーカー標準値）

この表は高圧6.6kV CVTケーブルの導体サイズごとの許容電流（メーカー標準値）をまとめた表です。

読み方ケーブルサイズの行で許容電流を読み、負荷電流がこれ以下になるサイズを選びます。敷設条件により補正が必要な場合があります。

CVT 3心6.6kV 高圧導体が太いほど→ 許容電流大

高圧6.6kV CVT（トリプレックス形）の導体サイズごとの許容電流の目安（メーカー・JCS標準値ベース）。敷設条件・周囲温度・こう長で補正が必要です。

ケーブルサイズ 電流値
２２ ｓｑ １２０ Ａ
３８ ｓｑ １７０ Ａ
６０ ｓｑ ２２５ Ａ
１００ ｓｑ ３１０ Ａ
１５０ ｓｑ ４０５ Ａ
２００ ｓｑ ４８５ Ａ
２５０ ｓｑ ５６０ Ａ
３２５ ｓｑ ６６０ Ａ
４００ ｓｑ ７５０ Ａ
５００ ｓｑ ８５５ Ａ
６００ ｓｑ ９５０ A
6.6kV CVT 許容電流 × 導体サイズ
02505007501000223860100150200250325400500600Amm²

出典：引込設備の設計｜高圧ケーブルのサイズ選定方法と計算手順について詳しく解説

600V CVケーブルの許容電流（フジクラ・ダイヤ｜周囲温度40℃・気中1条）

この表は低圧600V CVケーブルの導体サイズごとの許容電流を、より数（2心CVD・3心CVT・4心CVQ）別に示した表です。

読み方導体サイズの行を選び、ケーブル構成（CVD／CVT／CVQ）の列で許容電流を読みます。周囲温度40℃・気中1条が基準です。

CVT（単心3個より）導体サイズが太いほど→ 許容電流が大きい

フジクラ・ダイヤケーブルのカタログ値。周囲温度40℃・気中1条での許容電流［A］。CVT＝単心3個より（3心）、CVD＝2心、CVQ＝4心。多条布設・周囲温度・敷設条件（管路・直埋）では補正が必要です。

導体サイズ
[mm²]		 単心2個より
CVD		 単心3個より
CVT		 単心4個より
CVQ
8 66 62 —
14 91 86 86
22 120 110 110
38 165 155 155
60 225 210 210
100 310 290 290
150 400 380 380
200 490 465 465
250 565 535 535
325 670 635 635
400 765 725 725
500 880 835 835
600V CV（CVT・3心）許容電流 × 導体サイズ
0225450675900814223860100150200250325400500Amm²

出典：フジクラ・ダイヤケーブル 600V CVD/CVT/CVQ カタログ（PDF）

許容電流の補正係数（周囲温度・多条布設）

この表はカタログや早見表に載っている許容電流を、実際の布設条件に合わせて割り引くための係数（周囲温度補正係数・多条布設の低減率）をまとめたものです。

読み方①布設条件から基準の周囲温度を確認 → ②多条布設の低減率を掛ける → ③周囲温度の補正係数を掛ける、の順に表の値を割り引きます。実際の許容電流 ＝ 表の値 × 低減率 × 温度補正係数です。

⚠ 内線規程・JCS（日本電線工業会規格）・メーカー標準値をもとに整理しています。基準となる周囲温度が出典によって違う（内線規程＝30℃／メーカー・JCS＝40℃／直接埋設＝25℃）ため、表を混ぜて使わないでください。実施設計では必ず採用するメーカーの技術資料・最新の内線規程をご確認ください。

補正のかけ算（例：表の値100Aのケーブル） 表の許容電流 100A × 低減率 0.70 70A × 温度補正 0.95 66.5A 実際に流せるのは 66.5A ＝ 表の値の約2/3

補正は「掛け算」で効きます。低減率と温度補正の両方を必ず確認します。

布設条件と基準となる周囲温度

布設条件 基準の周囲温度 備考
気中・暗渠布設 40℃ ケーブルラック・ピット・ころがし等。メーカー標準値の基準。
電線管・管路布設 40℃ 管内の条数による電流減少係数を別途適用。
直接埋設 25℃（土壌） 土壌熱抵抗100℃・cm/W、深さGL−1,400mm が標準条件。
内線規程（絶縁電線・VVケーブル） 30℃ いわゆる「基底温度30℃」。メーカー資料の40℃基準とは別物。

周囲温度による補正係数

k ＝ √( (T₁ − θ) ÷ (T₁ − T₀) )
T₁＝導体の最高許容温度（ビニル系60℃／架橋ポリエチレン系90℃）、θ＝実際の周囲温度、T₀＝表の基準温度

周囲温度 60℃系（IV・VVF）
内線規程 30℃基準		 60℃系（VVF）
JCS 40℃基準		 90℃系（CV・CVT）
40℃基準
20℃ 1.15 1.41 1.18
25℃ 1.08 1.32 1.14
30℃ 1.00 1.22 1.10
35℃ 0.91 1.12 1.05
40℃ 0.82 1.00 1.00
45℃ 0.71 0.87 0.95
50℃ 0.58 0.71 0.89
55℃ 0.41 0.50 0.84
60℃ ― ― 0.77

※ 天井内・機械室・屋外盤内などは40〜50℃になることがあり、CV（90℃系）でも1割前後は下がります。ビニル系（60℃）は高温で急激に落ちるのが分かります。

多条布設（束ね・段積み）による低減率

段数（多段積み） 3段 2段 1段 3段×4列・密着なら 低減率 0.41 中心間隔 S の取り方 S＝d 密着（低減率 小） S＝2d 1本分あける S＝3d 2本分あけると ほぼ 1.00 d＝ケーブル外径、S＝中心間隔

「段を増やす」ほど不利、「間隔をあける」ほど有利。ラック計画で効く要素です。

束ね（密着）条数による低減率｜JCS 0168-1

同時に束ねる条数 1条 2条 3条 4条 6条 8条以上
低減率 1.00 0.85 0.80 0.70 0.60 0.60

※ 実際の現場では完全な密着になることは少ないため、実務上は「条数−1」の低減率を採るなどの運用もあります（設計方針に合わせてください）。

段数・間隔別の低減率（参考値）

段数 中心間隔 2列 3列 6列 8列以上
1段 S＝d 0.85 0.80 0.70 0.70
1段 S＝2d 0.95 0.95 0.90 0.80
1段 S＝3d 1.00 1.00 0.95 ―
2段 S＝d 0.70 0.60 0.53 0.50
2段 S＝2d 0.90 0.90 0.72 0.70
2段 S＝3d 0.95 0.95 ― ―
3段 S＝d ― 0.48 0.34 0.30
3段 S＝2d ― 0.80 0.66 0.60
3段 S＝3d ― 0.85 ― ―

※ 気中・暗渠の多条布設の代表値です（「―」は元資料に記載のない条件）。同一管内の電線数による減少係数は別カード「電流減少係数」を参照してください。

VVF・VVR・CV 多心ケーブルの許容電流

この表は低圧配線でいちばん使う 600V VVケーブル（VVF・VVR） と 600V CVケーブル（多心） の許容電流を、心数別にまとめたものです。

読み方まず出典（内線規程30℃基準か、JCS・メーカー40℃基準か）を選び、その表の中だけで比較します。求めた値に、カード①の低減率・温度補正を掛けて実際の許容電流にします。

600V VVケーブル（VVF・VVR）3心以下｜内線規程・周囲温度30℃

単線（mm） より線（mm²）
導体径 許容電流 公称断面積 許容電流
1.6 19 A 2 19 A
2.0 24 A 3.5 26 A
2.6 33 A 5.5 34 A
3.2 43 A 8 42 A
― ― 14 61 A
― ― 22 80 A
― ― 38 113 A
― ― 60 150 A
― ― 100 202 A

※ 内線規程では「VVケーブル(3心以下)の許容電流 ＝ 同サイズの絶縁電線の許容電流 × 0.70」で決まります。カード「絶縁電線の許容電流」×カード「電流減少係数（3本以下＝0.70）」と一致します。4心以上は3心以下より小さくなるので別途確認が必要です。

600V VVFの心数別許容電流｜JCS 0168-2・周囲温度40℃

導体径 気中・暗渠（1条） 電線管内（1条）
2心 3心 2心 3心
1.6 mm 18 A 15 A 14 A 12 A
2.0 mm 23 A 20 A 19 A 16 A
2.6 mm 32 A 27 A 26 A 22 A

※ 4心は3心と同じ値（1.6mm＝15A、2.0mm＝20A）。周囲温度30℃なら ×1.22、25℃なら ×1.32 で読み替えます（例：2.0mm 2心 23A × 1.22 ≒ 28A）。内線規程の30℃基準の値（2.0mm＝24A）とは基準が違うため、混ぜて使わないでください。

600V CVケーブル（多心）｜気中・暗渠 1条・周囲温度40℃

導体サイズ
(mm²)		 単心 3条
平積		 2心 1条 3心 1条
2 27 A 28 A 23 A
3.5 38 A 39 A 33 A
5.5 50 A 52 A 44 A
8 63 A 65 A 54 A
14 87 A 91 A 76 A
22 115 A 120 A 100 A
38 160 A 170 A 140 A
60 210 A 225 A 190 A
100 290 A 310 A 260 A
150 380 A 400 A 340 A
200 470 A 485 A 410 A
250 540 A 560 A 470 A

※ 直接埋設（周囲温度25℃）では値が大きくなります（例：22mm² 3心＝125A、60mm² 3心＝215A）。CVD・CVT・CVQ（単心をより合わせたもの）の値は別カード「600V CVケーブルの許容電流」を参照してください。

許容電流の考え方と幹線サイズの選定手順

この表は許容電流の3つの区分（連続・短時間・短絡時）の違いと、幹線・分岐のケーブルサイズを決めるまでの手順を、計算例つきで整理したものです。

読み方①負荷電流 → ②低減率・温度補正 → ③必要許容電流 → ④サイズ仮選定 → ⑤電圧降下チェック → ⑥保護協調の順で進めます。どれか1つでも外れるとサイズを上げます。

① 負荷電流を求める 需要率・割増を考慮 ② 補正係数を決める 低減率 × 温度補正 ③ 必要許容電流 I ÷（低減率×温度補正） ④ サイズを仮選定 許容電流 ≧ 必要値 ⑤ 電圧降下チェック こう長ごとの許容値内 ⑥ 保護協調の確認 遮断器定格・短絡耐量 ④〜⑥のどれかがNGなら 1サイズ上げて再チェック 「許容電流だけ」で決めない／「電圧降下だけ」で決めない

サイズ選定の流れ。③まででサイズを仮決めし、⑤⑥で確定させます。

許容電流の3つの区分

区分 通電時間の目安 導体温度の上限
（CV銅の例）		 使いどころ
連続許容電流 常時（連続通電） 90℃ 通常のケーブルサイズ選定はこれ。早見表の値はすべてこの値。
短時間許容電流 数分〜数時間 105℃ 系統切替時・一時的な過負荷。連続値より2〜3割大きい。
短絡時（瞬時）許容電流 1〜2秒以下 230℃ 短絡・地絡事故時。発生熱がすべて導体に蓄積すると仮定して計算。

短絡時許容電流の簡略式（銅導体）

I ＝ K × A ÷ √t　I：許容電流(A)、A：導体断面積(mm²)、t：短絡電流の持続時間(秒)

絶縁体の種類 常時最高温度 T₁ 短絡時最高温度 T₂ 定数 K
架橋ポリエチレン（CV・CVT） 90℃ 230℃ 134
特殊耐熱ビニル 80℃ 230℃ 140
ポリエチレン 75℃ 140℃ 98
ビニル（IV・VVF） 60℃ 120℃ 97
耐熱ビニル（HIV） 75℃ 120℃ 83

例：CV 22mm² を 0.5秒 → 134 × 22 ÷ √0.5 ≒ 4,170A まで耐えられる計算。遮断器の遮断時間と系統の短絡電流と突き合わせて確認します。

電圧降下の式と許容値

配電方式 電圧降下 e の式
単相2線式 e ＝ 35.6 × L × I ÷ (1000 × A)
三相3線式 e ＝ 30.8 × L × I ÷ (1000 × A)
単相3線式・三相4線式
（対中性線）		 e ＝ 17.8 × L × I ÷ (1000 × A)

L：こう長(m)、I：電流(A)、A：導体断面積(mm²)

こう長（引込口〜最遠負荷） 60m以下 120m以下 200m以下 200m超
電圧降下の許容値 3%以下 5%以下 6%以下 7%以下

※ 原則は幹線2%以下・分岐回路2%以下。こう長が長い場合に上表の緩和が使えます。詳しくはカード「電圧降下の許容の目安（こう長早見）」を参照。

計算例

三相3線200V・負荷電流60A・こう長40m の幹線を選ぶ

条件　600V CV 3心／ケーブルラック上に 2段2列・密着（S＝d）／天井内で 周囲温度45℃／こう長40m

  1. 低減率＝0.70（2段2列・S＝d）
  2. 温度補正＝0.95（90℃系・45℃）
  3. 必要な表上の許容電流 ＝ 60 ÷ (0.70 × 0.95) ＝ 60 ÷ 0.665 ≒ 90.3A
  4. CV3心・気中40℃の表 → 14mm²＝76A では不足、22mm²＝100A で満足
  5. 電圧降下 e ＝ 30.8 × 40 × 60 ÷ (1000 × 22) ≒ 3.4V → 200Vの 1.7%（幹線2%以内）でOK
  6. 逆算確認：100A × 0.70 × 0.95 ＝ 66.5A ≧ 60A でOK
結論：600V CV 3心 22mm²（補正を無視すると14mm²を選んでしまい過熱の原因になります）

※ 電動機負荷がある幹線では、内線規程により「電動機の定格電流の合計 × 1.1〜1.25 ＋ その他負荷」で負荷電流を求めます（合計50Aを超える場合は1.1倍、50A以下は1.25倍）。始動電流はこの値の数倍流れるため、遮断器の選定は別途検討が必要です。

参考：内線規程（日本電気協会）、JCS 0168-1／0168-2（日本電線工業会規格）、
フジクラ・ダイヤケーブル「電線・ケーブルの許容電流」、
蛙屋「600V CV・CVD・CVT 許容電流」、
蛙屋「VV・VVF 許容電流」、
蛙屋「短絡時または地絡時 許容電流」、
日本電気技術者協会「電線・ケーブルの瞬時許容電流」。

電線管・ラック・ボックス・支持間隔

電線管の太さ早見表（厚鋼G／薄鋼C／ねじなしE／硬質ビニルVE）

この表は収める電線の太さと本数から、必要な電線管の最小サイズを管種別（厚鋼G・薄鋼C・ねじなしE・硬質ビニルVE）に引ける表です。

読み方左で電線サイズ（単線mm／より線mm²）の行を選び、上の「電線数（本）」の列と交差するセルが最小の管サイズです。

電線管の断面（電線3本）電線が多い・太いほど→ 太い管が必要
厚鋼電線管（単位：呼び径）
電線
(mm)		 より線
(mm²)		 電線数（本）→ 電線管の最小太さ
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
1.6 — G16 G16 G16 G16 G22 G22 G22 G28 G28 G28
2.0 — G16 G16 G16 G22 G22 G22 G28 G28 G28 G28
2.6 5.5 G16 G16 G22 G22 G22 G28 G28 G28 G36 G36
3.2 8 G16 G22 G22 G28 G28 G36 G36 G36 G36 G36
— 14 G16 G22 G28 G28 G36 G36 G36 G42 G42 G42
— 22 G16 G28 G28 G36 G36 G42 G54 G54 G54 G54
— 38 G22 G36 G36 G42 G54 G54 G54 G70 G70 G70
— 60 G22 G42 G54 G54 G70 G70 G70 G82 G82 G82
— 100 G28 G54 G54 G70 G70 G82 G82 G92 G92 G104
— 150 G36 G70 G70 G82 G92 G92 G104 G104 – –
— 200 G36 G70 G82 G82 G92 G104 – – – –
— 250 G42 G82 G82 G92 G104 – – – – –
薄鋼電線管（単位：呼び径）
電線
(mm)		 より線
(mm²)		 電線数（本）→ 電線管の最小太さ
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
1.6 — C19 C19 C19 C19 C25 C25 C25 C31 C31 C31
2.0 — C19 C19 C19 C25 C25 C25 C31 C31 C31 C31
2.6 5.5 C19 C19 C25 C25 C25 C31 C31 C31 C39 C39
3.2 8 C19 C25 C25 C31 C31 C31 C39 C39 C39 C51
— 14 C19 C25 C31 C31 C39 C39 C51 C51 C51 C51
— 22 C19 C31 C31 C39 C51 C51 C51 C51 C63 C63
— 38 C25 C39 C51 C51 C51 C63 C63 C63 C75 C75
— 60 C25 C51 C51 C63 C63 C75 C75 C75 – –
— 100 C31 C63 C63 C75 C75 – – – – –
— 150 C39 C63 C75 – – – – – – –
— 200 C51 C75 C75 – – – – – – –
ねじなし電線管（単位：呼び径）
電線
(mm)		 より線
(mm²)		 電線数（本）→ 電線管の最小太さ
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
1.6 — E19 E19 E19 E19 E25 E25 E25 E25 E31 E31
2.0 — E19 E19 E19 E25 E25 E25 E31 E31 E31 E31
2.6 5.5 E19 E19 E25 E25 E25 E31 E31 E31 E39 E39
3.2 8 E19 E25 E25 E31 E31 E31 E39 E39 E39 E51
— 14 E19 E25 E31 E31 E39 E39 E51 E51 E51 E51
— 22 E19 E31 E31 E39 E51 E51 E51 E51 E63 E63
— 38 E25 E39 E39 E51 E51 E63 E63 E63 E75 E75
— 60 E25 E51 E51 E63 E63 E75 E75 E75 – –
— 100 E31 E63 E63 E63 E75 – – – – –
— 150 E39 E63 E75 – – – – – – –
— 200 E51 E75 E75 – – – – – – –
硬質ビニル管（単位：呼び径）
電線
(mm)		 より線
(mm²)		 電線数（本）→ 電線管の最小太さ
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
1.6 — 14 14 14 16 16 22 22 28 28 28
2.0 — 14 16 16 16 22 22 28 28 28 36
2.6 5.5 14 16 16 22 22 28 28 28 36 36
3.2 8 14 22 22 28 28 36 36 36 36 42
— 14 14 22 28 28 36 36 42 42 54 54
— 22 16 28 36 36 42 42 54 54 54 70
— 38 16 36 42 54 54 54 70 70 70 70
— 60 22 42 54 54 70 70 70 82 82 –
— 100 28 54 70 70 82 82 – – – –
— 150 36 70 70 82 – – – – – –
— 200 42 70 82 – – – – – – –
— 250 42 82 – – – – – – – –

出典：資料｜電線管の太さの早見表（サイズ選定・計算方法をわかりやすく解説）

材種別・支持間隔の早見表（総まとめ）

この表は電線管・ケーブル・ラックなど各材種の支持間隔（固定金物の間隔）の目安を一覧にまとめた総括表です。

読み方対象の材種の行で支持間隔の目安と根拠を確認します。詳しくは下の材種別の表を参照してください。

支持間隔△=支持点材種別に間隔
対象 支持間隔の目安 主な根拠・備考
金属管（厚鋼・薄鋼・ねじなし） 2m以下 内線規程。管端・ボックス・付属品の近くは約0.3〜0.5m以内で支持。
硬質ビニル電線管（VE・HIVE） 1.5m以下 内線規程。接続点・管端・ボックス近くも要支持。温度による伸縮に注意。
合成樹脂可とう管（PF・CD） 1m〜1.5m以下 露出はたるみ防止で1m程度が目安。埋込は要所を結束。メーカー基準を確認。
ケーブル（造営材に直接支持） 垂直2m以下（接触防護措置ありで6m以下） 水平は明確な数値規定は薄く、実務では2m以下程度が目安。
ケーブルラック 水平：鋼2m／アルミ・ステンレス1.5m以下、垂直：3m以下 配線室・各階支持では垂直6m以下とする例も。材質で水平間隔が変わる点に注意。
金属ダクト・バスダクト 3m以下（取扱者以外が出入りできない場所の垂直は6m以下） 電技解釈に数値規定あり。
ライティングダクト 2m以下 電技解釈。開口部は下向き、終端は閉塞。

出典：配管・ケーブルラックの支持間隔はこう決まる｜根拠と早見表【総論・第1回】

金属管の支持間隔

この表は金属管（厚鋼・薄鋼・ねじなし）の種類別に、造営材へ固定する支持点の間隔の目安を示した表です。

読み方管の種類・記号の行で支持間隔を読みます。管端やボックス近くでは別途、近接支持が必要です。

支持間隔△=支持点
管の種類 記号 支持間隔の目安
厚鋼電線管 G 2m以下
薄鋼電線管 C 2m以下
ねじなし電線管 E 2m以下

出典：金属管の支持間隔は2m以下｜ボックス近くの支持と施工の要点【支持間隔・第2回】

合成樹脂管（VE・PF・CD）の支持間隔

この表は合成樹脂管（VE・PF・CD）の種類別に、支持点間隔の目安と特徴をまとめた表です。

読み方種類の行で支持間隔を確認します。樹脂管は金属管より短い間隔での支持が基本です。

樹脂管は短めの間隔で支持
種類 特徴 支持間隔の目安
VE管
（硬質ビニル）		 硬い直管（グレー）。曲げは加工が必要。温度で伸縮する。 1.5m以下
PF管
（可とう・自消性）		 曲がる蛇腹（グレー）。自己消火性があり、露出・隠ぺい・埋込に使える。 露出1.0m以下
隠ぺい1.5m以下
CD管
（可とう）		 オレンジ色。自己消火性がないため、原則コンクリート埋込専用。 埋込の結束1.0m以下
接続点近く0.3m以下

出典：合成樹脂管の支持間隔｜VE1.5m・PF/CD露出1mとたわみ・温度伸縮対策【支持間隔・第3回】

ケーブルの支持間隔（造営材に直接／ラック上）

この表はケーブルを造営材へ直接固定する場合やラック上に敷く場合の、支持点間隔の目安を示した表です。

読み方取り付け方の行で支持点間の距離を読みます。垂直配線や重量ケーブルでは間隔を詰めます。

支持点間の距離□=クランプ固定
取り付け方 支持点間の距離
造営材の下面・側面に沿って（水平・一般） 2m以下
接触防護措置を施した場所で垂直に取り付け 6m以下（まで緩和）
部位 固定の考え方
水平部 要所を結束バンド等でまとめ、ばらけ・片寄りを防ぐ。荷重はラックが受ける。
立ち上がり・立ち下がり ケーブルが自重で下がるため、各段で固定。ずり落ち・過度な張力を防ぐ。
分岐・端末 機器接続部やラック端部の近くで固定し、接続部に力をかけない。

出典：ケーブルの支持間隔｜造営材2m・接触防護6mとラック上の固定【支持間隔・第4回】

ケーブルラック・ダクト類の支持間隔

この表はケーブルラックやバスダクト等の支持（吊り）間隔の目安をまとめた表です。

読み方対象の行で支持間隔を確認します。方向転換部や接続部の近くでは追加の支持が必要です。

支持（吊り）間隔ケーブルラック
対象 支持間隔の目安 回
金属管（厚鋼・薄鋼・ねじなし） 2m以下 第2回
硬質ビニル電線管（VE・HIVE） 1.5m以下 第3回
合成樹脂可とう管（PF・CD） 露出1.0m／隠ぺい1.5m以下 第3回
ケーブル（造営材直付け） 2m以下（接触防護の垂直6m以下） 第4回
ケーブルラック（水平） 鋼製2m／アルミ等1.5m以下 第5回
ケーブルラック（垂直） 3m以下（配線室6m以下） 第5回
金属ダクト・バスダクト 3m以下（垂直6m以下） 第5回
ライティングダクト 2m以下 第5回

出典：ケーブルラック・ダクト類の支持間隔｜鋼2m・アルミ1.5m・ダクト3mと総まとめ早見表【支持間隔・第5回】

ボックス（アウトレットボックス等）の実寸サイズ一覧

この表は配管工事で使う鋼製ボックス（アウトレットボックス・コンクリートボックス等）の代表的な実寸（外形と深さ）をまとめた一覧です。

読み方種類の行で外形（縦×横）と深さ（浅型／深型）を確認します。下の図は各サイズを同じ縮尺で重ねた実寸比較で、100mm目盛りでサイズ感が分かります。

四角ボックス（実寸比較）大形 119中形 102119mm八角ボックス大形 100中形75目盛り 100mm深さ：浅型44 / 深型54mm
種類 外形 縦×横(mm) 深さ・浅型(mm) 深さ・深型(mm)
中形四角 102 × 102 44 54
大形四角 119 × 119 44 54

鋼製アウトレットボックス（四角）。※一部メーカーに浅々形（深さ35mm・JIS規格外）あり。

種類 外形 対辺(mm) 深さ・浅型(mm) 深さ・深型(mm)
中形八角 75 × 75 40 54
大形八角 100 × 100 ― 54

鋼製アウトレットボックス（八角）。

種類 深さのバリエーション(mm)
八角コンクリートボックス 44 ／ 54 ／ 75 ／ 90 ／ 100

コンクリートボックス（八角・埋込）。出典：Panasonic 鋼板製ボックス・カバー。

種類 代表寸法(mm) 備考
スイッチボックス（鋼製・1個用） 約 50×100 × 深さ46 メーカーにより差／要確認
プルボックス（鋼製） 100角 〜（任意） 正方形・長方形の各規格＋任意製作

スイッチボックス・プルボックス（参考）。JISで一律に決まっておらず、メーカー規格や製作品で幅があります。

接地・受変電

接地線サイズ早見表（C・D種／B種）

この表は過電流遮断器の定格（C・D種）や変圧器容量（B種）に応じた接地線の最小太さをまとめた表です。

読み方C・D種は遮断器の定格電流の行、B種は変圧器一相の容量の行を選び、必要な接地線サイズを読みます。

機器接地線定格が大きいほど→ 太い接地線
過電流遮断器の定格電流 接地線の太さ
３０ Ａ以下 １．６ ㎜以上
５０ Ａ以下 ２．０ ㎜以上
１００ Ａ以下 ５．５ ㎟以上
１５０ Ａ以下 ８ ㎟以上
２００ Ａ以下 １４ ㎟以上
４００ Ａ以下 ２２ ㎟以上
６００ Ａ以下 ３８ ㎟以上
８００ Ａ以下 ６０ ㎟以上
１０００ Ａ以下 ６０ ㎟以上
１２００ Ａ以下 １００ ㎟以上
変圧器一相あたりの容量 接地線
１００V ２００V ４００V
５ ｋＶＡ以下 １０ ｋＶＡ以下 ２０ ｋＶＡ以下 5.5 ㎜
１０ ｋＶＡ以下 ２０ ｋＶＡ以下 ４０ ｋＶＡ以下 8 ㎜
２０ ｋＶＡ以下 ３０ ｋＶＡ以下 ７５ ｋＶＡ以下 14 ㎟
４０ ｋＶＡ以下 ７５ ｋＶＡ以下 １５０ ｋＶＡ以下 22 ㎟
６０ ｋＶＡ以下 １２５ ｋＶＡ以下 ２５０ ｋＶＡ以下 38 ㎟
７５ ｋＶＡ以下 １５０ ｋＶＡ以下 ３００ ｋＶＡ以下 60 ㎟
１００ ｋＶＡ以下 ２００ ｋＶＡ以下 ４００ ｋＶＡ以下 60 ㎟
１７５ ｋＶＡ以下 ３００ ｋＶＡ以下 ７００ ｋＶＡ以下 100 ㎟

出典：接地設備の設計｜接地線の種類とサイズの選定方法（太さ早見表つき）

変圧器一次側ヒューズ（PF/PC）選定表（単相・三相）

この表は変圧器容量(kVA)ごとに、一次側に使う電力ヒューズ(PF)・高圧カットアウトヒューズ(PC)の定格をまとめた選定表です。

読み方変圧器容量の行を選び、PF・PCそれぞれの列で推奨ヒューズ定格を読みます。単相・三相で分かれています。

一次側PF変圧器容量に合うPF/PCを選定
変圧器容量
ｋＶＡ		 電力ヒューズ ［ＰＦ］ 高圧カットアウトヒューズ［ＰＣ］
G T 速動形 遅動形 万能形
G T
１０ １０ ３ ５ ２ ７ ３
２０ ２０ ７.５ １０ ５ １０ ７
３０ ２０ ７.５ １０ ５ １０ ７
５０ ３０ １５ １５ １０ １５ １０
７５ ３０ １５ ２０ １５ ２０ １５
１００ ４０ ２０ ３０ ２０ ２５ ２０
１５０ ５０ ３０ ５０ ３０
２００ ６０ ４０ ７５
３００ ７５ ５０ １００
５００ １５０ １００
７５０ ２００ １５０
変圧器容量
ｋＶＡ		 電力ヒューズ［ＰＦ］ 高圧カットアウトヒューズ［ＰＣ］
G T 速動形 遅動形 万能形
G T
１０ ７ １.５ ５ １ ７ ３
２０ １０ ３ ５ ２ ７ ３
３０ １０ ３ ５ ３ ７ ３
５０ ２０ ７.５ １０ ５ １０ ７
７５ ２０ ７.５ １５ １０ １０ ７
１００ ３０ １５ ２０ １０ １５ １０
１５０ ３０ １５ ３０ １５ ２０ １５
２００ ４０ ２０ ３０ ２０ ２５ ２０
３００ ５０ ３０ ５０ ３０
５００ ７５ ５０
７５０ １００ ７５

出典：受変電設備の設計｜変圧器一次側開閉器（PC・LBS）の選定方法とヒューズ容量早見表

モールド変圧器 過負荷率早見表

この表はモールド変圧器で、過負荷運転前の負荷率に応じて許容できる短時間の過負荷率を示した表です。

読み方過負荷前の負荷率の行と継続時間などの列が交差するセルで、許容できる過負荷率を読みます。

負荷率時間過負荷前の状態で許容値が変わる
過負荷運転前の負荷率 50%
等価周囲温度（℃） 0 10 20 30 40
過負荷
運転時間
h		 0.5 146 140 133 126 119
1 125 120 114 109 103
2 118 113 108 103 98
4 117 112 107 102 97
8 117 112 107 102 97

出典：過負荷率の早見表｜モールド変圧器の許容負荷

変圧器の標準容量（kVA）一覧

この表は受変電で使う変圧器の標準的な定格容量（kVA）を、単相・三相の別と、三相6.6kVの定格一次電流とともにまとめた一覧です。

読み方必要な負荷容量以上の標準容量を選びます。三相欄の一次電流は、一次側ケーブル・ヒューズ・保護協調の検討に使います。

変圧器一次 6.6kV容量(kVA)が大きいほど一次電流(A)も大きいI = kVA×1000 ÷ (√3×6600)
定格容量(kVA) 単相 三相 三相6.6kV 一次電流(A)
5 ○ ― ―
10 ○ ○ 0.87
20 ○ ○ 1.75
30 ○ ○ 2.62
50 ○ ○ 4.37
75 ○ ○ 6.56
100 ○ ○ 8.75
150 ○ ○ 13.1
200 ○ ○ 17.5
300 ○ ○ 26.2
500 ○ ○ 43.7
750 ― ○ 65.6
1000 ― ○ 87.5
1500 ― ○ 131
2000 ― ○ 175

代表的なJIS標準容量（高圧6.6kV配電用）。○＝標準的にラインナップされる容量。モールド変圧器等では2500・3000kVA〜もあります。メーカー・機種により一部異なります。

三相変圧器の標準結線（Δ・Y・V）

この表は三相変圧器の代表的な結線方式（Δ・Y・Vの組合せ）と、その位相差・特徴・主な用途をまとめた一覧です。

読み方一次側と二次側の結線の組合せで方式が決まります。中性点の要否（三相4線の可否）・第3調波対策・位相差（30°）に注意して選びます。

Δ（デルタ）結線UVWY（スター）結線NUVWV結線UVW2台で三相（1辺なし）
結線方式(一次-二次) 位相差 特徴 主な用途
Δ-Δ 0° 中性点をとれない。1台故障時はV結線で継続運転可。第3調波は巻線内を環流し波形が安定。 中性点接地が不要な一般負荷・低圧配電
Δ-Y 30° 二次側に中性点をとれ、三相4線式（動力＋電灯）に対応。昇圧に多い。 需要家受電（例：6.6kV→210/105V 三相4線）
Y-Δ 30° 一次側中性点接地が可能。二次Δが第3調波を環流。降圧に多い。 送電端・大容量の降圧
Y-Y 0° 中性点は使えるが第3調波障害が出やすく、安定巻線(Δ)の付加が必要。 単独使用は稀。Y-Y-Δ（三次巻線付）で使用
V-V 0° 変圧器2台で三相供給。出力は同容量3台Δ結線の約57.7%（√3/3）。 小容量・将来増設前提の経済的な三相化

位相差はベクトル群（Dyn11・Dd0 等）で規定。用途・特徴は代表例です。

防爆・電気材料

防爆構造の種類と記号／発火度・温度等級

この表は防爆構造の種類とその記号（構造規格＝告示／国際整合防爆指針）、および爆発等級・発火度と温度等級の対応をまとめた表です。

読み方使う防爆構造の種類の記号を確認し、対象ガスの爆発等級（グループ）と発火度（温度等級）に適合する機器を選びます。

防爆構造の種類 構造規格（告示） 国際整合防爆指針
耐圧防爆構造 d d
油入防爆構造 o o
内圧防爆構造 f p
安全増防爆構造 e e
本質安全防爆構造 i i
樹脂充填防爆構造 ―（規定なし） m

防爆構造の種類と記号。

区分 記号
構造規格 1 ／ 2 ／ 3a ／ 3b ／ 3c ／ … ／ 3n
国際（グループⅡ） ⅡA ／ ⅡB ／ ⅡC

爆発等級（グループ）。注）爆発等級3のうち、3a＝水性ガス及び水素、3b＝二硫化炭素、3c＝アセチレン、3n＝すべてのガスを対象。

発火度（構造規格） 発火温度 温度等級（国際） 最高表面温度
G1 450℃を超える T1 450℃以下
G2 300℃を超え450℃以下 T2 300℃以下
G3 200℃を超え300℃以下 T3 200℃以下
G4 135℃を超え200℃以下 T4 135℃以下
G5 100℃を超え135℃以下 T5 100℃以下
― ― T6 85℃以下

発火度と温度等級（最高表面温度）。機器保護レベル（EPL）：Ga ／ Gb ／ Gc。

爆発性ガスの分類例（発火等級×発火度）

この表は代表的な爆発性ガスを、爆発等級（グループ1〜3）と発火度（G1〜G5）で分類した例です。

読み方対象ガスの分類（等級・発火度）を確認し、上の表で必要な防爆構造・グループ・温度等級を選びます。

爆発等級 G1 G2 G3 G4 G5
1 アセトン、アンモニア、エタン、一酸化炭素、トルエン、ベンゼン、メタノール、メタン、プロパン 酢酸、酢酸イソアミル、酢酸エチル、エタノール、無水酢酸 ガソリン、ブタン、ヘキサン アセトアルデヒド、ジエチルエーテル ―
2 石炭ガス エチレン、エチレンオキシド ― ― ―
3 水性ガス、水素 アセチレン ― ― 二硫化炭素

出典：内線規程-22。ガスの分類は代表例です。

電気機器の防爆構造の選定の原則（危険場所別）

この表は危険場所の区分（ゾーン0／1／2）ごとに、使用できる防爆構造の種類と記号（機器保護レベルEPL）をまとめた選定の原則です。

読み方設置場所の危険区分の列を見て、○＝使用可・△＝条件付き・×＝不可を確認して防爆構造を選びます。

防爆構造の種類 記号（EPL） ゾーン0（特別危険・Ga） ゾーン1（第一類・Gb） ゾーン2（第二類・Gc）
本質安全防爆 ia / ib / ic ○（ia） ○（ia・ib） ○
耐圧防爆 da / db / dc △（da） ○（db・d） ○
内圧防爆 px / py / pz ― ○（pxb・px） ○（pyb・py・pz）
安全増防爆 eb / ec ― ○（eb・e） ○（ec）
油入防爆 o ― ○ ○
樹脂充填防爆 ma / mb / mc △（ma） ○（mb） ○（mc）

EPL対応：Ga→ゾーン0／Gb→ゾーン1／Gc→ゾーン2。メーカー・規格により異なる場合があります。

消防・防災

非常用照明装置の設置基準

この表は建築基準法で定める「非常用の照明装置（非常照明）」の設置基準（照度・点灯時間・予備電源・設置対象・免除）をまとめたものです。停電・火災時に避難経路を照らす設備で、消防法の誘導灯とは別制度です。

読み方まず設置対象に該当するかを確認し、照度（床面）・点灯時間・予備電源・耐熱の各基準を満たす器具・回路で計画します。

居室廊下階段・出口床面：白熱灯1lx ／ 蛍光灯・LED 2lx 以上予備電源30分以上点灯停電時に自動点灯 → 避難経路を照らす
項目 基準
根拠法令 建築基準法 施行令126条の4・5、昭和45年建設省告示1830号 ほか
照度（床面） 白熱灯：1lx以上／蛍光灯・LED：2lx以上（直接照明・30分間点灯した状態で）
点灯時間 30分以上（予備電源の容量）。停電時に自動的に点灯すること。
予備電源 充電を要しないで30分以上作動する蓄電池（電源内蔵型）、または蓄電池＋自家発電設備（電源別置型）。
ランプ種類 白熱灯・蛍光灯・LED（告示に適合する非常用照明器具）
耐熱性 火災時を想定し器具・配線は耐熱（例：140℃で30分間点灯を維持）。ソケット等は耐熱材料。
維持管理 蓄電池は概ね4〜6年で交換。定期点検（作動・照度）が必要。

構造・性能の基準（建築基準法）。

対象 内容
特殊建築物 別表第1(い)欄（劇場・映画館・病院・ホテル・百貨店・学校等）の居室
階数3以上 かつ延べ面積が500㎡を超える建築物の居室
大規模 延べ面積が1,000㎡を超える建築物の居室
無窓居室 採光上有効な開口部を有しない居室
避難経路 上記居室から地上に通ずる廊下・階段・通路 その他の避難経路

設置対象（施行令126条の4）。

用途による免除（令126条の4） 備考
一戸建住宅 —
共同住宅・長屋の住戸 住戸部分のみ（共用廊下・階段は対象）
病院の病室 個室・大部屋を問わず
寄宿舎の寝室・下宿の宿泊室 就寝関連の居室
学校・体育館 等 学校等（保育所は要注意）
直接外気に開放された通路 採光上有効で避難上支障がないもの

用途による免除（令126条の4）。※ホテル・旅館の客室は本則では免除されません。

告示1411号（居室の免除） 主な条件
第一号：避難階の居室 各部分から屋外への出口までの歩行距離30m以下＋採光上有効な開口（床面積の1/20以上）
第二号：避難階の直上階・直下階の居室 屋外への出口または屋外に設ける避難階段までの歩行距離20m以下＋採光条件
第三号：小規模居室（H30改正） 床面積30㎡以下（地階を除く）で、①直接地上へ通ずる出口がある ②地上へ通ずる主たる廊下・通路に非常照明が設置 ③避難経路が採光上有効に外気へ開放 のいずれか

告示1411号による居室の免除。免除されるのは居室のみで、廊下・階段・通路などの避難経路は原則として非常用照明が必要です。詳しい条件は 非常用照明の免除規定まとめ（当サイト記事） を参照。適用は最新の令・告示と所管行政庁の判断によります。

※建築基準法に基づく代表的な整理です。適用は建物の規模・用途・自治体条例・最新の法改正により異なります。設計・確認申請では必ず最新の法令・告示と所管行政庁の判断をご確認ください。消防法の誘導灯は別制度です。

誘導灯（消防法）の設置基準と設置免除

この表は消防法で定める「誘導灯」（避難口誘導灯・通路誘導灯・客席誘導灯）の種類・設置高さ・区分（A/B/C級）と有効範囲・設置対象・非常電源・省略条件をまとめたものです。建築基準法の非常用照明が「明るさを確保する設備」なのに対し、誘導灯は「避難口の位置と方向を示す設備」で別制度です。

読み方①設置対象に該当するか（令26条）→②必要な区分（A/B/C級）を決める→③有効範囲の距離が届くよう配置→④非常電源20分／60分を判定、の順で計画します。

⚠ 消防法施行令26条・施行規則28条の3、消防庁告示に基づく代表的な基準の整理です。実際の適用は用途・規模・階・所轄消防本部の指導により異なります。設計・届出では必ず最新の法令と所轄消防のご確認をお願いします。

避難口 非常口 1.5m以上 1m以下 通路誘導灯 有効範囲（歩行距離）＝ 区分ごとの距離 避難口 A級60m ／ B級30m ／ C級15m ※ 避難口誘導灯は出入口の上部、通路誘導灯は床面近く（または床面）に設ける。

誘導灯の設置高さと有効範囲のイメージ

① 誘導灯の種類・設置場所・高さ

種類 目的 主な設置場所 高さ・照度
避難口誘導灯 避難口の位置を示す 屋内から直接地上へ通ずる出入口／直通階段の出入口／これらに通ずる廊下・通路への出入口／廊下等に設ける防火戸 床面から誘導灯下面まで1.5m以上
通路誘導灯 避難口の方向を示す 曲がり角／避難口誘導灯の有効範囲内の箇所／廊下・通路の各部分（居室・廊下・階段） 床面から下面まで1m以下（床埋込型も可）。階段・傾斜路は踏面・踊場中心線で1lx以上
客席誘導灯 客席の通路床面を照らす 劇場・映画館・演芸場・観覧場（令別表第一(1)項）の客席 客席の水平面照度0.2lx以上
誘導標識 蓄光・反射式の標識 避難口・廊下・通路（電源不要） 多数の者の目に触れやすい箇所

② 区分（A級・B級・C級）と有効範囲

表示面の縦寸法（同一縮尺での比較） A級 B級 C 0.4m以上 避難口60m 0.2m以上 避難口30m 0.1m以上 避難口15m 有効範囲 D = k × h h：表示面の縦寸法 k：区分係数(150/100/50)

表示面が大きいほど遠くから見える＝有効範囲が長い

区分 表示面の
縦寸法		 表示面の明るさ（cd） 有効範囲（歩行距離）
避難口 通路 避難口 通路
A級 0.4m以上 50以上 60以上 60m
(矢印付40m)		 20m
B級 BH形 0.2m以上
0.4m未満		 20以上 25以上 30m
(矢印付20m)		 15m
B級 BL形 0.2m以上
0.4m未満		 10以上 13以上
C級 0.1m以上
0.2m未満		 1.5以上 5以上 15m 10m

※ 避難口誘導灯に「避難の方向を示すシンボル（矢印）」を併記すると有効範囲は短くなります（A級60→40m、B級30→20m）。
※ 表以外の寸法は D＝k×h（h＝表示面の縦寸法[m]）で算定。k＝避難口(矢印なし)150／避難口(矢印あり)100／通路50。
※ 劇場等・集会所等・キャバレー等・遊技場等・カラオケ等・飲食店等・百貨店等で、当該用途部分の床面積が1,000㎡以上の階では、避難口誘導灯・居室通路誘導灯はA級またはB級BH形が必要です。

③ 設置対象（消防法施行令26条）

種類 令別表第一の区分 設置範囲
避難口誘導灯
通路誘導灯		 (1)〜(4)項、(5)項イ、(6)項、(9)項、(16)項イ、(16の2)項、(16の3)項 全部（規模を問わない）
避難口誘導灯
通路誘導灯		 (5)項ロ、(7)・(8)項、(10)〜(15)項、(16)項ロ 地階・無窓階・11階以上の部分
客席誘導灯 (1)項（劇場・映画館・演芸場・観覧場）、および(16)項イ・(16の2)項のうち(1)項の用途部分 当該用途の客席
誘導標識 (1)〜(16)項 全部

※ (1)劇場等 (2)キャバレー・遊技場等 (3)料理店・飲食店 (4)百貨店・店舗 (5)イ旅館・ホテル／ロ共同住宅 (6)病院・福祉施設・幼稚園 (7)学校 (8)図書館・博物館 (9)イ蒸気浴場等 (10)車両停車場 (11)神社・寺院 (12)工場・スタジオ (13)駐車場・格納庫 (14)倉庫 (15)事務所その他 (16)複合用途 (16の2)地下街 (16の3)準地下街

④ 非常電源・点灯時間

項目 基準
非常電源 直交変換装置を有しない蓄電池設備（内蔵型）等。停電時に自動的に切り替わること。
点灯時間（原則） 20分間以上
点灯時間（60分） 次の部分から避難口に至る通路等は60分間以上：
①延べ面積50,000㎡以上　②地階を除く階数15以上かつ延べ面積30,000㎡以上　③地下街で延べ面積1,000㎡以上　④地下駅舎の一定部分
点滅・音声誘導 百貨店・旅館・病院等や地下街など、視認性が低下しやすい部分の主要な避難口に設けることが有効（自動火災報知設備と連動、避難口以外では作動させない）。
点検 6か月ごとの機器点検・1年ごとの総合点検（総合点検で20分／60分の点灯を確認）。蓄電池は概ね4〜6年で交換。

⑤ 設置の免除（省略）｜規則28条の2

免除の大原則誘導灯の免除は、①避難口を容易に見とおし、かつ識別できること と ②歩行距離が基準値以下であること の両方を満たす場合に限られます。距離だけ短くても、間仕切りや曲がり角で避難口が見えなければ免除されません。

○ 見とおせる → 免除の対象 避難口 歩行距離 20m以下（避難階） さえぎるものがない × 見とおせない → 設置が必要 避難口 間仕切り・曲がり角でさえぎられる 免除＝「①見とおし・識別できる」＋「②歩行距離が基準以下」 距離だけが基準内でも、見とおせなければ免除されません。

免除の判定は「見とおし」と「歩行距離」の2条件

(1) 避難口誘導灯を設置しなくてよい場合（規則28条の2 第1項）

号 対象 条件
1号イ 避難階（無窓階を除く）の居室 居室の各部分から主要な避難口を容易に見とおし・識別でき、その避難口までの歩行距離が20m以下
1号ロ 避難階以外の階（地階・無窓階を除く）の居室 居室の各部分から直通階段の出入口を容易に見とおし・識別でき、歩行距離が10m以下
2号 小規模な路面店等
（避難階の居室）		 直接地上へ通ずる避難口があり、室内の各部分からその避難口（または高輝度蓄光式誘導標識）を見とおし・識別でき、歩行距離30m以下。高輝度蓄光式誘導標識の設置が条件
3号 劇場等（別表(1)項）の
小規模な客席		 避難階にあり、床面積500㎡以下・客席部分150㎡以下／客席避難口が2以上／客席の各部分から客席避難口を見とおし・識別でき歩行距離20m以下／すべての客席避難口に火災時に識別できる照明装置を設置
4号 複合用途防火対象物の
区画された部分		 10階以下の階で、特定用途部分が耐火・準耐火構造の壁と床で区画され、開口部に防火戸が設けられている等（共同住宅と老人ホーム等の組合せ 等）
5号 小規模特定用途
複合防火対象物		 地階・無窓階・11階以上を除く部分。※ 別表(9)項ロ（蒸気浴場等）を含むものは適用不可

(2) 通路誘導灯を設置しなくてよい場合（規則28条の2 第2項）

号 対象 条件
1号イ 避難階（無窓階を除く） 廊下・通路の各部分から最終避難口（またはそこに設ける避難口誘導灯）を容易に見とおし・識別でき、歩行距離が40m以下
1号ロ 避難階以外の階
（地階・無窓階を除く）		 各部分から直通階段の出入口（またはそこに設ける避難口誘導灯）を容易に見とおし・識別でき、歩行距離が30m以下
2号 小規模な路面店等 高輝度蓄光式誘導標識を設け、歩行距離30m以下（標識の性能を保つ採光・照明があること）
3号・4号 区画部分／小規模特定用途
複合防火対象物		 (1)の4号・5号と同じ考え方
5号 階段・傾斜路 非常用の照明装置（建築基準法）により避難上必要な照度が確保され、かつ避難の方向が確認できる場合は階段通路誘導灯が不要

(3) 誘導標識を設置しなくてよい場合（規則28条の2 第3項）

対象 条件
避難階（無窓階を除く） 各部分から主要な避難口を容易に見とおし・識別でき、歩行距離が30m以下
避難階以外の階
（地階・無窓階を除く）		 各部分から直通階段の出入口を容易に見とおし・識別でき、歩行距離が30m以下
誘導灯の有効範囲内 避難口誘導灯・通路誘導灯の有効範囲内にある部分

(4) 実務でよく使う運用上の緩和

項目 内容
個々の居室の出入口 居室の床面積が100㎡以下（関係者のみが使用する居室は400㎡以下）で、室内の各部分から出入口を容易に見とおし・識別できる場合は、その出入口の避難口誘導灯を省略できる（消防予245号ほか）
歩行距離の面積読み替え 審査基準によっては歩行距離を床面積で読み替える運用あり（例：20m→200㎡、10m→100㎡）
小規模特定用途複合
防火対象物の定義		 別表(16)項イのうち、特定用途部分の床面積の合計が延べ面積の1/10以下、かつ300㎡未満のもの
無窓階 無窓階は原則として免除の対象外（自動車車庫・倉庫等で一定規模以下の場合に運用上の緩和がある例あり）

※ 免除は「容易に見とおし、かつ識別することができる」という定性的な判断を伴い、間仕切り・什器・曲がり角・階の用途で結論が変わります。数値だけで判断せず、所轄消防本部への事前相談が実務上ほぼ必須です。
※ 客席誘導灯には上記のような一般的な免除規定はありません（(1)項の客席には原則必要）。

参考｜非常用照明（建築基準法）との違い

項目 誘導灯 非常用照明
根拠法 消防法（令26条・規則28条の3） 建築基準法（令126条の4・5）
目的 避難口の位置・方向を示す 避難経路の明るさを確保する
平常時 常時点灯（原則） 消灯（停電時に点灯）
点灯時間 20分（大規模は60分） 30分以上
所管 消防（消防設備士・点検報告） 建築（定期報告）

参考：消防法施行令 第26条、Panasonic 照明設計サポート P.L.A.M.「防災照明（誘導灯）の設置基準」、岩崎電気「誘導灯」、大分市消防局 予防事務審査基準「第17節 誘導灯及び誘導標識」、アイリスオーヤマ「誘導灯の区分（A級・B級・C級）の違い」。

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