ケーブルの支持間隔|造営材2m・接触防護6mとラック上の固定【支持間隔・第4回】
配管・ケーブルラック類の支持間隔を材種ごとに整理する連載の第4回です。今回はケーブルの支持間隔。ケーブルは「造営材に直接支持する場合」と「ケーブルラックの上に載せる場合」で管理の考え方が変わります。両方を整理し、曲げ半径の注意まで解説します。根拠の全体像は第1回(総論)を、電線管は第2回・第3回をご覧ください。
ケーブルは「直付け」と「ラック上」で分ける
ケーブルの支持は、大きく2つのパターンに分かれます。この違いを押さえると混乱しません。

①造営材に直接支持する場合は、電技解釈の数値(後述の2m・6m)で管理します。②ケーブルラックの上に載せる場合は、ラック自体が荷重を受けるので、ケーブルは「ばらけ防止の結束」と「立ち上がりの固定」が中心になります。
造営材に直接支持する場合の支持間隔
ケーブルを造営材の下面・側面に沿って直接取り付ける場合、支持点間の距離は2m以下が基本です。ただし、接触防護措置を施した場所で垂直に取り付ける場合は6m以下まで緩和されます(電技解釈第164条)。

| 取り付け方 | 支持点間の距離 |
|---|---|
| 造営材の下面・側面に沿って(水平・一般) | 2m以下 |
| 接触防護措置を施した場所で垂直に取り付け | 6m以下(まで緩和) |
※「2m・6m」は電技解釈第164条(ケーブル工事)の値。加えて、ボックス・接続点の近くでも支持します。人が触れやすい場所では緩和は使えません。詳しくはケーブル工事の解説記事もご覧ください。
ケーブルラックの上に載せる場合
ケーブルラックの上では、ケーブルの自重をラックが受けます。そのため水平部は「ケーブルがばらけないように要所を結束」すれば足ります。一方、立ち上がり・立ち下がり(垂直部)はケーブル自体が自重で下がるため、各段でしっかり固定する必要があります。

| 部位 | 固定の考え方 |
|---|---|
| 水平部 | 要所を結束バンド等でまとめ、ばらけ・片寄りを防ぐ。荷重はラックが受ける。 |
| 立ち上がり・立ち下がり | ケーブルが自重で下がるため、各段で固定。ずり落ち・過度な張力を防ぐ。 |
| 分岐・端末 | 機器接続部やラック端部の近くで固定し、接続部に力をかけない。 |
※ラック上の固定間隔・方法は、ケーブル種別・条数・ラックメーカーの基準や物件の仕様書によります。ラック自体(架台)の支持間隔は次回・第5回で扱います。
曲げ半径にも注意(支持とセットで考える)
支持の位置取りは、ケーブルの曲げ半径とセットで考えます。きつく曲げると被覆や絶縁を傷め、断線・地絡の原因になります。曲がりの前後にも支持を入れ、無理な曲げにならないようにします。

目安は、低圧ケーブルで仕上がり外径の6倍以上、高圧ケーブルで8倍以上(単心はさらに大きめ)。狭い場所での取り回しは、この曲げ半径を確保できる支持位置を先に決めるのがコツです。
ステープルや結束バンドを締めすぎると被覆が食い込み・変形します。金属サドルで直接締め付ける場合はクッションを介すなど、ケーブルを傷めない固定を心がけます。多条布設では放熱(許容電流の低減)にも配慮します。
まとめ+よくある質問
造営材直付けは2m以下(接触防護された垂直は6m以下)、ラック上は水平=結束・立ち上がり=固定。ケーブルは「何で支えるか」で管理が変わります。加えて曲げ半径(低圧6倍)を確保し、被覆を傷めない固定を。次回・第5回はケーブルラック・レースウェイ・ダクト類(架台側)の支持間隔で連載を締めくくります。
Q. ケーブルの支持間隔はいくつ?
A. 造営材の下面・側面に沿う場合は2m以下。接触防護措置を施した場所で垂直に取り付ける場合は6m以下まで緩和されます(電技解釈第164条)。
Q. ラックに載せたケーブルは2mおきに留める?
A. 水平部はラックが荷重を受けるため、ばらけ防止の結束が中心です。立ち上がり・立ち下がりは各段で固定します。間隔はメーカー基準・仕様書によります。
Q. 曲げ半径の目安は?
A. 低圧ケーブルで仕上がり外径の6倍以上、高圧で8倍以上が目安です。曲がりの前後も支持します。
Q. 「6m」はどんな場合に使える?
A. 接触防護措置を施した(人が容易に触れない)場所で、垂直に取り付ける場合の緩和です。人が触れやすい場所では2m以下です。
前後の回:【第3回】合成樹脂管の支持間隔 → 第5回 ケーブルラック・ダクト類(近日公開)
関連記事:【第1回】支持間隔の総論・早見表 / ケーブル工事について詳しく解説 / 電気設備の無料ツール一覧
出典:電気設備技術基準・解釈(第164条ほか)、内線規程(JEAC 8001)、公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)、各メーカー技術資料をもとに作成。数値は目安であり、適用にあたっては最新版の各基準・仕様書・メーカー資料を確認してください。





