内線規程の解釈と解説【100】|出退表示灯回路の施設
出典:内線規程(JEAC8001-2022)より
出退表示灯回路は、建物の出入口などに設置され、会議室や更衣室・事務室などで人の在室・退室を「出・退」表示灯で示すための電気回路です。感電リスクを抑えるため、使用電圧・絶縁変圧器・配線に基準が定められています。要点を3つに整理します。

✔ 使用電圧の基準
✔ 絶縁変圧器と過電流保護
✔ 配線の基準
ペン太
ハリタこの3つ、すぐ答えられますか
- 出退表示灯回路の一次側と二次側で、電圧の基準はそれぞれいくつか
- 絶縁耐力試験は、定格電圧によってどんな条件で行うか
- 屋内造営材に取り付ける電線の太さは、いくつ以上か
使用電圧の基準
- 出入口で人の出入り状況を表示する回路で、絶縁変圧器を使用して安全な電圧で動作させる
- 一次側電路の対地電圧は300V以下とする
- 二次側電路の使用電圧は60V以下とする
- 出退表示灯回路が小勢力回路に該当する場合は、内線規程3560節に基づいて施設できる
ペン太
ハリタ- 出入口で人の出入り状況を表示する回路で、絶縁変圧器を使用して安全な電圧で動作させる
- 一次側電路の対地電圧は300V以下とする
- 二次側電路の使用電圧は60V以下とする
- 出退表示灯回路が小勢力回路に該当する場合は、内線規程3560節に基づいて施設できる
絶縁変圧器と過電流保護
- 絶縁耐力試験を実施する:定格電圧150V以下は交流1,500Vで1分間、150V超は交流2,000Vで1分間加える
- 試験に合格することで、漏電や短絡の危険を防ぐ
- 絶縁変圧器の二次側には過電流遮断器を設置する(焼損・事故防止のため、変圧器のすぐ近くが望ましい)
| 定格電圧 | 絶縁耐力試験の条件 |
|---|---|
| 150V以下 | 交流1,500Vを1分間 |
| 150V超 | 交流2,000Vを1分間 |
- 絶縁耐力試験を実施する
- 定格電圧150V以下は交流1,500Vで1分間
- 150V超は交流2,000Vで1分間加える
- 試験に合格することで、漏電や短絡の危険を防ぐ
- 絶縁変圧器の二次側には過電流遮断器を設置する(変圧器のすぐ近くが望ましい)
配線の基準
- 屋内造営材への取り付けは、直径0.8mm以上の軟銅線相当のコード・ケーブル類、または直径0.65mm以上の軟鋼線相当の通信用ケーブルを用いる
- キャブタイヤケーブルまたはケーブル以外の場合は、金属管・合成樹脂管・金属線ぴ・フロアダクトなどに収容する
- 設置場所に応じて内線規程3560-3に準じる(地中は2項、地上は3項、架空は4項、移動用は5項)
- 湿気の多い場所・水気のある場所・興行場を除く特殊場所では、内線規程3560-5に従って施工する

| 取り違えやすいところ | 正しくは |
|---|---|
| 変圧器は容量が合えばどれでもよい | 絶縁変圧器を使い、絶縁耐力試験に合格したものを選ぶ |
| 二次側は低電圧だから保護は不要 | 過電流遮断器を設置する(変圧器のすぐ近くが望ましい) |
| 配線の太さは決まっていない | 0.8mm以上の軟銅線相当、通信用ケーブルは0.65mm以上 |
| どんな電線でもそのまま造営材に留めてよい | キャブタイヤやケーブル以外は管・線ぴ・ダクトに収容する |
| 設置場所によらず同じ施工でよい | 地中・地上・架空・移動用で3560-3の該当項に準じる |
- 屋内造営材への取り付けは、直径0.8mm以上の軟銅線相当のコード・ケーブル類を用いる
- または直径0.65mm以上の軟鋼線相当の通信用ケーブルを用いる
- キャブタイヤケーブルまたはケーブル以外の場合は、金属管・合成樹脂管・金属線ぴ・フロアダクトなどに収容する
- 設置場所に応じて内線規程3560-3に準じる(地中は2項、地上は3項、架空は4項、移動用は5項)
- 湿気の多い場所・水気のある場所・興行場を除く特殊場所では、内線規程3560-5に従って施工する
よくある質問(FAQ)
まとめ|電圧を絞り、試験で確かめ、管に収める
出退表示灯回路は小さな設備ですが、「絶縁変圧器で二次側60V以下に絞る」「絶縁耐力試験で確かめる」「電線は太さと収容方法を守る」という3点は省けません。
| 確認する順番 | 見るところ | 基準 |
|---|---|---|
| Step1 | 一次側の対地電圧 | 300V以下 |
| Step2 | 二次側の使用電圧 | 60V以下 |
| Step3 | 絶縁変圧器 | 絶縁耐力試験(150V以下は1,500V、150V超は2,000V/各1分間) |
| Step4 | 二次側の保護 | 過電流遮断器を変圧器の近くに設置 |
| Step5 | 配線 | 0.8mm以上(通信用は0.65mm以上)、管・線ぴ・ダクトに収容 |
小勢力回路に該当するかどうかで、適用できる条項が変わります。回路の規模が決まった段階で3560節の適用可否を確認しておくと、配線方法の選択肢が整理できます。
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