ケーブルラックの耐震クラスはどう決める？｜「重要機器・一般機器」ではなく施設区分と設置階で見る【積算の拾い方つき】

電気設備の積算で、ケーブルラックの耐震支持金物を見込もうとすると手が止まる場面があります。特記仕様書には「特定の施設」か「一般の施設」のどちらかが書いてあるのに、ケーブルラックが「重要機器」か「一般機器」かはどこにも書いていない――。記事のアンケートで、積算の仕事をしている方からこの質問をいただきました。この記事は、その答えをまとめたものです。

ケーブルラックは「重要機器・一般機器」のどちらでもない

電気設備の耐震には、2種類の物差しがあります。

ひとつは機器（受変電盤・変圧器・発電機など）を床や壁に固定するための物差しです。建物の区分と機器の重要度（重要機器・一般機器）から耐震クラスS・A・Bを選び、設計用の震度を決めて、アンカーやストッパの強さを計算します。

もうひとつは配管等（金属管・金属ダクト・バスダクト・ケーブルラック）を吊って支えるための物差しです。こちらは施設区分と設置する階から、耐震支持の種別（SA種・A種・B種）と間隔を決めます。

ケーブルラックは後者の「配管等」です。だから「重要機器か一般機器か」という問いそのものが、ラックには当てはまりません。

特記の「特定の施設／一般の施設」で、使う列が決まる

公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版の2.1.13「耐震施工」(3)は、横引き配管等を表2.1.2によってSA種・A種・B種の耐震支持で支える、としています。表は「特定の施設」と「一般の施設」の2列に分かれ、その中で電気配線とケーブルラックに分かれています。

種別の違いは、支持の組み方です。SA種とA種は、地震のときに働く引張り・圧縮・曲げのそれぞれに耐える材料で組みます。支持材は、配管等の重量に1.0（SA種）または0.6（A種）を掛けた水平地震力で選べます。B種は、引張りに効く振止めの斜材だけで組み、吊り材と同じくらいの強度の材料を使います。

積算では、この違いが金物の形と手間の差になります。一般の施設なら全部の階で「A種又はB種」、特定の施設なら上層階はSA種、それ以外はA種です。

階の数え方 ― 上層階と、天井から吊るときの「直上階」

列が決まったら、次は行です。表2.1.2の注で、階の分け方が決まっています。

見落としやすいのが注*1です。設置場所の区分は、配管等を支持する床で決め、天井面から支持する配管等は直上階を適用します。1階の天井から吊ったラックは2階扱いになり、多くの建物では中間階です。一般の施設なら、1階扱いの12mではなく、中間階の8mで拾うことになります。

支持を置く場所と、省略できる2つのケース

表2.1.2の間隔だけでは、支持の位置は決まりません。標準仕様書は、横引き配管等について次の2つも求めています。

• 末端から2m以内、曲がり部と分岐部の付近に耐震支持を置く
• 耐震支持は管軸方向にも行う

反対に、次のどちらかに当てはまれば、耐震支持を省略できます。

省略できるのは耐震支持だけです。ラックそのものの支持（鋼製は2m以下、その他は1.5m以下ごと）は、耐震支持を省略しても必要です。また、立ち上がり（垂直）のラックは別の表2.1.3で、支持間隔6m以下の範囲で各階ごとに耐震支持を行います。

積算での拾い方 ― 試算の例

ここまでを、拾いの手順に並べます。

例として、地上8階建ての事務所ビルで、5階の天井から吊る幅600mmのラックを考えます。横引き20mのあと曲がって16m続き、両端は端から1mの位置で支持するとします。5階の天井から吊るので6階扱い、8階建てでは中間階です。

同じ長さのラックでも、施設区分と階の違いで、数も種別も変わります。積算の段階では、この試算のように区間ごとに数えておき、施工図ができたら位置を合わせ直すのが確実です。

図面で判断できないときは ― 質疑の書き方

公共工事で標準仕様書が適用されるなら、特記に施設区分がなければ一般の施設です。迷うのは、民間工事などで特記に「建築設備耐震設計・施工指針による」とだけ書かれている場合です。

指針の配管等の表は、「耐震クラスS対応」と「耐震クラスA・B対応」の2つの列に分かれています。どちらの列を使うかは、建物の用途や地震のあとに求める機能から設計者が決める事項で、積算の側では判断できません。そのときは、質疑で確かめます。

「指示がない場合は〜として積算します」と前提を書いておくと、回答が遅れても見積を進められ、あとで条件が変わったときの説明にもなります。