結論

非常電源は専用受電・自家発電・蓄電池・燃料電池の4種類で、使えるかどうかは用途と延べ面積で変わります。特定防火対象物の延べ1,000㎡以上では専用受電設備が使えず、ガス系消火設備は面積に関係なく使えません。

  • 消火系は自家発電、警報・避難系は機器内蔵の予備電源が基本形
  • 自火報・非常警報に自家発電設備は使えない
  • 容量は作動時間で決まる(10分〜2時間)
  • 電源回路は耐火配線、操作・表示回路は耐熱配線
全体像:消防用設備の非常電源|4種類の違いと選び方、専用受電が使えない条件
消防用設備の非常電源4種類の違いと選び方を解説。設備ごとに使える電源の組み合わせ、専用受電設備が使えなくなる条件が最重要ポイント。
非常コンセント設備の非常電源については、連載「コンセント設備の設計マニュアル」の 第4回 接地と特殊コンセント でも扱っています。計画全体の流れは 設計・施工マニュアル(目次) からご覧いただけます。

「この設備の非常電源、何を選べばいいの?」——消防用設備の設計でつまずきやすいのが非常電源です。

非常電源には大きく分けて非常電源専用受電設備・自家発電設備・蓄電池設備・燃料電池設備の4種類があり、建物の用途(令別表第一の「項」)と延べ面積で「使える/使えない」が変わります。この記事では消防設備等の早見表をもとに、4種類の違いと選び方を電気設計者の目線で整理します。

🐧 ペン太: 先生、消火栓の図面に「非常電源」って書いてあるんですけど、普通のコンセントと違うんですか?

🦔 ハリタ先生: いい質問だね⚡ 火事のときは停電することが多い。そこで停電しても消防用設備を動かし続けるための電源が非常電源だよ。

消防用設備の非常電源 まるわかりノート(全体まとめ)
▲ この記事のポイントを1枚にまとめた早見ノート
ペン太ペン太
消防用設備の非常電源って、専用受電設備にしておけば一番手軽ですよね?
ハリタハリタ
実は専用受電が使えない条件があるんです。4種類の違いと選び方を順に整理しましょう。

この記事で押さえる3つのこと

  • 非常電源は専用受電・自家発電・蓄電池・燃料電池の4種類
  • 特定防火対象物で延べ1,000㎡以上は、専用受電設備が使えない
  • 自動火災報知設備の非常電源に、自家発電設備は使えない

1. 非常電源とは?なぜ必要なのか

たとえるなら
自家発電と蓄電池は、発電機と懐中電灯
停電したとき、懐中電灯はスイッチを入れればすぐ点きますが、長くはもちません。発電機は、エンジンをかけるまで少し待ちますが、大きな電力を長く出せます。消防用設備の非常電源も同じで、大きな電力を長く使う消火ポンプは自家発電、すぐに途切れず動いてほしい自火報や誘導灯は蓄電池が基本です。

火災時は漏電やケーブル焼損で常用電源が止まることがあります。それでも屋内消火栓・スプリンクラー・自動火災報知設備などは動き続けなければなりません。そこで消防法は一定の消防用設備等に非常電源の設置を義務づけています。

💡 ここがポイント
非常電源は「何の設備があるか」だけでなく、用途(項)と延べ面積で使える種類が変わるのが落とし穴。

2. 非常電源の4種類

種類中身相性のよい設備
非常電源専用受電設備別系統で受電し配線を耐火化。発電機なし。小〜中規模。
自家発電設備エンジン+発電機。停電時に自力発電。消火系・大規模。
蓄電池設備(内蔵型が主)実務では独立設置より機器内蔵の予備電源が中心。自火報・誘導灯など小電力。
燃料電池設備自家発電と同区分の扱い。自家発電に準じる。
🔧 実務ではこうなる
非常電源として計画する主役は自家発電設備。蓄電池は独立新設は多くなく、自火報や誘導灯のように機器内蔵の予備電源で対応するのが一般的。つまり大きな消火系は発電機/小さな警報・避難系は機器内蔵バッテリーが基本形です。
非常電源4種類の早わかり図解
▲ 非常電源4種類(自家発電・蓄電池・専用受電・燃料電池)の早わかり図解
ここまでのポイント
  • 4種類は専用受電・自家発電・蓄電池・燃料電池
  • 計画の主役は自家発電設備。蓄電池の独立新設は多くない
  • 大きな消火系は発電機、小さな警報・避難系は機器内蔵バッテリーが基本形

3. 設備ごとに「使える非常電源」は決まっている(16項イの例)

消火系 自家発電がメイン。
ガス系 専用受電は使えない。
自火報 自家発電は使えない。
誘導灯 機器内蔵の予備電源。
消防用設備等自家発電/燃料電池蓄電池専用受電
屋内消火栓・スプリンクラー・泡・水噴霧・屋外消火栓・連結送水管・排煙・非常コンセント○○○ ※面積で×
不活性ガス・ハロゲン・粉末消火設備○○×
自動火災報知設備・非常警報設備×○○ ※面積で×
誘導灯・火災通報装置・無線通信補助設備 ほか内蔵の予備電源でよいものが多い

○=使用できる/×=認められない。用途(項)で扱いが変わる項目があります。

ペン太ペン太
え、手軽なはずの専用受電が使えなくなることがあるんですか!?
ハリタハリタ
特定防火対象物で延べ1000㎡以上では使えません。自家発電か蓄電池が必須になりますよ。
ここまでのポイント
  • 同じ建物でも、設備ごとに使える電源が違う
  • 自火報・非常警報に自家発電は認められない(内蔵の予備電源で対応)
  • 専用受電は設備によって面積で不可になる
ここに注意!
「自火報の非常電源も、自家発電設備でよい」ではありません。
自動火災報知設備と非常警報設備には、自家発電設備は認められません。蓄電池設備(受信機内蔵の予備電源を含む)か専用受電設備です。
ここに注意!
「1000㎡未満なら、どの設備も専用受電でよい」ではありません。
不活性ガス・ハロゲン化物・粉末消火設備は、面積に関係なく専用受電設備を非常電源に使えません。

4.【最重要】専用受電設備が「使えなくなる」条件

たとえるなら
専用受電の線引きは、車の大きさで変わる運転免許
普通免許で運転できる車にも、大きさの上限があります。同じ「車」でも、大型になれば別の免許が要ります。非常電源も、同じ建物の種類でも、特定防火対象物で延べ1000㎡以上になると、手軽な専用受電では足りず、自家発電か蓄電池が必要になります。

🦔 ハリタ先生: ここが今日いちばん大事⚡ 非常電源専用受電設備は手軽だけど使えない場合があるんだ。

専用受電設備は発電機を持たず「常用と別に耐火化した受電線」で電源を確保する方式。手軽ですが、延べ面積1000㎡以上の特定防火対象物では原則使えず、自家発電設備または蓄電池設備が必要になります。

非常電源専用受電設備が使えるかを、特定防火対象物かどうかと延べ1,000㎡以上かどうかで判定し、延べ3,000㎡の事務所は使え、延べ1,200㎡の物販店舗は使えないことを示した動く図解
動く図解:「特定防火対象物」×「1,000㎡」で専用受電の可否が決まります。
🔑 判断のカギ=「特定防火対象物かどうか」×「1000㎡」
不特定多数が出入りする特定防火対象物(劇場・店舗・旅館・病院・地下街など)は基準が厳しく、1000㎡以上で専用受電が不可。事務所・学校・共同住宅などの非特定は1000㎡以上でも使えます。
専用受電設備が使えるか判断フロー
▲ 専用受電設備が使えるかの判断フロー(特定防火対象物×1000㎡)

用途区分別|非常電源専用受電設備が使えるか(水系消火設備の例)

項用途区分区分1000㎡未満1000㎡以上
(一)劇場、集会場等特定○×
(二)キャバレー、遊技場等特定○×
(三)待合、料理店等特定○×
(四)百貨店、店舗等特定○×
(五)イ旅館、ホテル等特定○×
(五)ロ共同住宅等非特定○○
(六)病院、福祉施設、幼稚園等特定○×
(七)学校非特定○○
(八)図書館、博物館等非特定○○
(九)イ蒸気浴場等特定○×
(九)ロ公衆浴場等非特定○○
(十)停車場、港、空港等非特定○○
(十一)神社、寺院、教会等非特定○○
(十二)工場、スタジオ等非特定○○
(十三)自動車車庫、駐車場等非特定○○
(十四)倉庫非特定○○
(十五)事務所等非特定○○
(十六)イ複合用途(特定含む)特定○×
(十六)ロ複合用途(非特定のみ)非特定○○
(十六の二)地下街特定○×
(十六の三)準地下街特定○×

○=専用受電を非常電源として使用できる/×=使用できない(自家発電設備または蓄電池設備が必要)。

🐧 ペン太: なるほど!「特定防火対象物で1000㎡以上」なら専用受電はNG=発電機かバッテリーを計画に入れる、ですね!

🦔 ハリタ先生: その通り⚡ ここを外すと受変電計画ごとやり直し。用途と面積を最初に確認する癖をつけよう。

ここまでのポイント
  • 判断のカギは「特定防火対象物かどうか」×「1000㎡」
  • 特定防火対象物は1000㎡以上で専用受電が不可
  • 事務所・学校・共同住宅などの非特定は1000㎡以上でも使える
ここに注意!
「1000㎡以上なら、どの建物も専用受電は使えない」ではありません。
使えなくなるのは特定防火対象物です。事務所・学校・共同住宅などの非特定防火対象物は、1000㎡以上でも使えます。

5. 各非常電源の特徴と選び方

停電 0秒。
発電機 電圧が出るまで待つ。
蓄電池 停電と同時に切り替わる。
自火報 蓄電池か専用受電。

① 自家発電設備(実務の主役)

停電しても自力発電するため大電力・長時間に強く、非常電源として実際に計画する中心。始動方式・燃料・設置場所(換気・防振・排気)の検討が必要。1000㎡以上の特定防火対象物では本命です。

② 機器内蔵の予備電源(蓄電池)

自火報の受信機や誘導灯などは機器内蔵のバッテリー(内蔵予備電源)で要件を満たすのが一般的。独立した蓄電池設備を非常電源として新設するケースは多くありません。

③ 非常電源専用受電設備(小〜中規模向け)

発電機を持たず、別系統受電を耐火化する方式。シンプルですが1000㎡以上の特定防火対象物では不可。キュービクル式なら消防認定キュービクルで緩和が受けられます。

④ 燃料電池設備

非常電源としては自家発電設備と同区分。適用範囲も自家発電に準じます。

💡 迷ったら(実務の当たり)
消火系(大電力)→ 自家発電がメイン、警報・避難系(小電力)→ 機器内蔵の予備電源、小規模で停電リスクが低い→専用受電も選択肢。
方式計画時に検討すること向く場面
自家発電設備始動方式、燃料、設置場所(換気・防振・排気)1000㎡以上の特定防火対象物、消火系など大電力・長時間
機器内蔵の予備電源(蓄電池)受信機・誘導灯など機器側で要件を満たせるか自火報・誘導灯など小電力の警報・避難系
非常電源専用受電設備別系統受電の耐火化。キュービクル式なら消防認定キュービクルで緩和小〜中規模。ただし1000㎡以上の特定防火対象物では不可
燃料電池設備適用範囲は自家発電に準じる自家発電と同じ区分で検討する
ここまでのポイント
  • 消火系(大電力)は自家発電がメイン
  • 警報・避難系(小電力)は機器内蔵の予備電源
  • 燃料電池設備は非常電源としては自家発電設備と同区分

6. 非常電源の「作動時間」と配線の注意

非常電源 発電機など。
耐火配線 電源回路。
設備 ポンプ・受信機など。
耐熱配線 操作・表示回路。
消防用設備等作動時間(使用時分)
屋内消火栓・スプリンクラー・水噴霧・泡・屋外消火栓・排煙設備・非常コンセント設備30分以上
不活性ガス・ハロゲン化物・粉末消火設備60分以上
自動火災報知設備・非常警報設備・ガス漏れ火災警報設備10分以上
誘導灯20分以上(大規模・地階等は60分以上)
連結送水管の加圧送水装置120分以上
無線通信補助設備の増幅器30分以上

非常電源から設備までの配線は耐火配線が必要です(操作・表示回路は耐熱配線)。配線の種類と工事方法は別記事で解説予定です。

停電したとき、自火報・非常警報は10分、誘導灯は20分、屋内消火栓・スプリンクラー・排煙は30分、ガス系消火設備は60分、連結送水管の加圧送水装置は120分動く必要があることを時間軸で示した動く図解
動く図解:設備ごとの作動時間で、非常電源の容量が決まります。
回路必要な配線ひとこと
非常電源から設備までの配線耐火配線火災時に電源供給を絶やさないため
操作・表示回路耐熱配線—
ここまでのポイント
  • 容量は設備ごとの作動時間で決まる
  • 非常電源から設備までの配線は耐火配線
  • 操作・表示回路は耐熱配線
ここに注意!
「非常電源の容量は、どの設備も30分で計算すればよい」ではありません。
作動時間は設備ごとに違います。自火報は10分、誘導灯は20分(一部60分)、ガス系消火設備は60分、連結送水管の加圧送水装置は120分です。
ここに注意!
「非常電源からの配線は、全部耐熱配線でよい」ではありません。
非常電源から設備までの電源回路は耐火配線です。耐熱配線でよいのは操作・表示回路です。

よくある質問(FAQ)

専用受電設備と「非常電源」は何が違いますか?

「非常電源」は総称で、その一種が非常電源専用受電設備です。ほかに自家発電設備・蓄電池設備・燃料電池設備があります。

1,000㎡未満ならどの用途でも専用受電でいいですか?

屋内消火栓やスプリンクラーなど水系の設備なら、1,000㎡未満は特定・非特定を問わず使えます。ただし不活性ガス・ハロゲン化物・粉末消火設備は面積に関係なく専用受電設備を使えません。

自火報の非常電源に自家発電設備が使えないのはなぜですか?

停電と同時に途切れなく作動することが求められるためです。自火報・非常警報設備の非常電源は蓄電池設備(受信機内蔵の予備電源を含む)又は専用受電設備とされています。

複合用途ビルは専用受電設備を使えますか?

(十六)項イ(特定用途を含む複合用途)は特定防火対象物なので、延べ1,000㎡以上では使えません(小規模特定用途複合防火対象物を除く)。(十六)項ロ(非特定のみ)は使えます。

非常電源の容量はどう決めますか?

設備ごとの作動時間で決まります。屋内消火栓・スプリンクラー・排煙などは30分、ガス系消火設備は1時間、自火報は10分、誘導灯は20分(一部60分)、連結送水管の加圧送水装置は2時間です。

誘導灯の非常電源は、どうしますか?

誘導灯は、器具に内蔵された予備電源(蓄電池)で要件を満たすのが一般的です。作動時間は20分以上で、大規模なものや地階などでは60分以上が求められます。

燃料電池設備は、非常電源に使えますか?

使えます。非常電源としては自家発電設備と同じ区分で、使える設備の範囲も自家発電設備に準じます。そのため、自火報や非常警報設備の非常電源には使えません。

ペン太ペン太
非常電源の選定、まずどこから手を付ければ?
ハリタハリタ
建物の用途と延べ面積の確認からです。作動時間30分以上などの要件も併せて押さえましょう。

まとめ

用途・面積 特定か、1000㎡超か。
設備 洗い出す。
専用受電 使えるかを判定。
作動時間 容量を決める。

非常電源は用途(項)と延べ面積で「使える種類」が変わる。特定防火対象物の1000㎡以上は専用受電が使えない——ここが最大の分かれ目です。

手順確認すること決まること
①建物の用途(令別表第一の項)と延べ面積特定防火対象物かどうか、1000㎡の線を超えるか
②設置する消防用設備等を洗い出す設備ごとに使える電源の種類
③専用受電が使えるか判定する使えなければ自家発電または蓄電池が必要
④消火系と警報・避難系に切り分ける消火系は自家発電、警報・避難系は機器内蔵の予備電源
⑤設備ごとの作動時間を拾う非常電源に必要な容量
⑥配線の種別を決める主回路は耐火配線、操作・表示回路は耐熱配線

4種類と実務の基本形

  • 非常電源は専用受電・自家発電・蓄電池・燃料電池の4種類。
  • 実務の主役は自家発電設備。警報・避難系は機器内蔵の予備電源で対応が基本。

判定と設計条件

  • 1000㎡以上の特定防火対象物では専用受電が使えず自家発電か蓄電池が必要。
  • まず用途(項)と延べ面積を確認すれば電源計画の大枠が決まる。
  • 配線は耐火配線が原則、容量は作動時間で決まる。

設備の種類から入ると、面積の線を越えていたことに後から気づいて計画をやり直すことになります。まず用途と延べ面積を押さえ、そのうえで設備ごとの可否・作動時間・配線種別へ降りていくのが確実です。

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この内容は、連載「消防設備編」の 第5回 非常電源のきほん でも扱っています。
連載の目次は 設計・施工マニュアル からどうぞ。
ハリタ

この記事を書いた人:ハリタ

電気設備設計の実務者。内線規程・電気工事士資格・住宅の電気設備を「設計者の視点」で解説しています。プロフィール詳細

次に読むならこれ建築消防|自火報の連動試験と連動停止|連動表の作り方・総合連動試験・点検時の連動停止と戻し忘れ対策建築消防の設計
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HARITA
電気設備の設計に携わる技術者です。内線規程や電気設備技術基準の解釈などの一次資料をもとに、設計・施工者向けの技術解説と、専門知識のない方に向けた「住まいの電気」の解説を書いています。