技術図書館放電抵抗と放電コイルを6枚のスライドで読む5分と5秒という放電時間の違いと、開閉頻度で選び分ける考え方を図解つきで確認できます。スライドを見る資料一覧を見る

進相コンデンサの仕様書を書いていると、「放電抵抗」か「放電コイル」かを選ぶ欄が出てきます。どちらも役目は同じ ― コンデンサに残った電気を抜くこと ― なのに、値段も、付く場所も、書かなければいけない条件も違います。分かれ目は容量でも電圧でもなく、「次に入れるまでの間隔」です。ここでは、その1点から順に決めていく手順で整理します。

結論

放電抵抗と放電コイルの違いは放電にかかる時間です。5分待てる回路なら放電抵抗、待てない回路なら放電コイルを足します。

  • 放電抵抗はコンデンサに内蔵された標準品。高圧は5分で50V以下(JIS C 4902-1)、低圧は3分で75V以下(JIS C 4901)
  • 放電コイルは別置きのオプション。5秒で50V以下(JIS C 4902-3)
  • 開放した直後は定格電圧の√2倍の直流が残る。6.6kV・6%なら約9,900V
  • 放電しないまま入れ直すと、電源電圧と足し合わさって最大2倍の電圧と過大な突入電流になる
  • 選ぶ基準は次に入れるまでの間隔。APFCで自動開閉するなら放電コイル
  • 放電コイルにも限界がある。連続放電の回数と休止時間をメーカー仕様で確認する
  • 定格電圧は回路電圧で決まるので、直列リアクトルの電源側に接続する
  • 二次巻線は110V・100VA。電圧の監視や保護に使える
  • 停電作業での放電は労働安全衛生規則第339条で求められている
この記事でわかること
気になるものを選べば、その項目へ飛べます。全部を読まなくても、必要なところだけで解決します。
②だけで9割決まります。①を飛ばすと、なぜ5秒が要るのかを説明できません。

決め方の順番 ― 容量ではなく運用から入る

放電装置でつまずくのは、コンデンサの容量や電圧から決めようとするからです。放電装置はそこでは決まりません。決まるのは、その回路を1日に何回入り切りするかです。同じ100kvarでも、入れっぱなしの回路と自動で入り切りする回路では、選ぶものが変わります。

段 何で決まるか 決まること
1段目 次に入れるまでの間隔 放電抵抗のままか、放電コイルを足すか
2段目 メーカーの連続放電仕様 制御側で許せる開閉の間隔
3段目 回路電圧 放電コイルの定格電圧と取付位置
1段目を飛ばして「とりあえずコイル」にすると、要らない機器とスペースを1台増やすことになります。
ペン太ペン太
容量が大きいほど放電コイルが要る、ではないんですか?
ハリタハリタ
違います。容量は関係ありません。入れっぱなしの300kvarより、自動で入り切りする50kvarのほうが放電コイルが要ります。
ここまでのポイント
  • 放電装置は容量でも電圧でも決まらない
  • 決めるのは「次に入れるまでの間隔」
  • 同じ容量でも、運用が違えば選ぶものが変わる
  • 回路電圧が効いてくるのは、コイルの定格と取付位置だけ

切ったあとも、電気は残っている

放電装置の話は、ここを飛ばすと意味が分かりません。コンデンサは、回路から切り離しても電荷を持ったままです。開閉器を開けた瞬間の値が、そのまま直流として残ります。

見た目では分かりません。音もしませんし、表示も出ません。

どのくらい残るのかは、JIS C 4902-3の放電容量試験の条件がそのまま目安になります。この試験ではコンデンサを定格電圧の√2倍の直流で充電してから放電させます。つまり最悪の場合、定格電圧の波高値がそのまま残るという前提です。

回路 コンデンサ定格電圧 残り得る直流電圧
6.6kV・直列リアクトルなし 6,600 V 約 9,330 V
6.6kV・6%リアクトル付き 7,020 V 約 9,930 V
6.6kV・13%リアクトル付き 7,590 V 約 10,730 V
3.3kV・6%リアクトル付き 3,510 V 約 4,960 V
コンデンサの定格電圧は回路電圧÷(1−L/100)で出ます。リアクトルが大きいほど、残る電圧も大きくなります。

放電装置は、この残った電気を決まった時間のうちに50V以下まで落とすための機器です。「抜けるかどうか」ではなく「どれだけ早く抜けるか」を決めるもの、と考えると分かりやすくなります。コンデンサとリアクトルの定格電圧の出し方はリアクトルの設置基準と選定方法で扱っています。

ここまでのポイント
  • コンデンサは開放しても電荷を持ったまま
  • 最悪で定格電圧の√2倍の直流が残る
  • 6.6kV・6%リアクトル付きなら約9,900V
  • 放電装置は「抜けるか」ではなく「どれだけ早く抜けるか」を決める


放電しないまま入れると、電圧が足し合わさる

残ったまま再投入すると何が起きるか。コンデンサに残っている直流と、そのとき電源に出ている交流の向きが逆になると、両方の電圧が足し合わさります。最悪のタイミングでは、通常の2倍近い電圧がコンデンサにかかります。

投入の瞬間の位相は選べません。だから最悪のタイミングを前提に考えます。

電圧が2倍になるということは、そのとき流れ込む電流も同じだけ大きくなります。もともとコンデンサの投入時には突入電流が流れますが、残留電圧があると、その上にさらに上乗せされます。直列リアクトルは突入電流を約5倍まで抑えますが、残留電圧までは面倒を見てくれません。

起きること 影響を受けるもの
過渡的な過電圧 コンデンサの素子。繰り返すと寿命が縮む
過大な突入電流 開閉器の接点。VMCでは接点の消耗が早まる
限流ヒューズの劣化 繰返し過電流特性を超えると、あるとき溶断する
作業者の感電 点検で端子に触れたとき。これがいちばん重い
機器の寿命の話に見えますが、いちばんの理由は人の安全です。
ペン太ペン太
一瞬のことなら、そんなに影響ありますか?
ハリタハリタ
一瞬だから問題なんです。定格の何倍という電圧と電流が、入れるたびに毎回かかります。
ここまでのポイント
  • 残留電圧と電源電圧は足し合わさる
  • 最悪のタイミングで約2倍の電圧がかかる
  • 突入電流もその分だけ大きくなる
  • 直列リアクトルは突入電流を抑えるが、残留電圧は抑えない

5分と5秒 ― 数字はJISで決まっている

よく聞く「放電抵抗は5分、放電コイルは5秒」という数字は、メーカーが決めた目安ではありません。JISが放電性能として規定している値です。

高圧と低圧で数字が違う点に注意します。低圧は3分で75V以下です。
放電装置 規格 規定
放電抵抗(高圧コンデンサ内蔵) JIS C 4902-1 残留電圧が5分で50V以下
放電抵抗(低圧コンデンサ内蔵) JIS C 4901 残留電圧が3分で75V以下
放電コイル JIS C 4902-3 放電開始5秒後に端子電圧が50V以下
「5分」「5秒」はいずれも上限です。実際にはもっと早く落ちますが、設計と手順はこの値で組みます。

放電コイルは、名前のとおりコイル(変圧器に近い構造)です。抵抗で熱に変えるのではなく、巻線を通して電荷を逃がします。だから抵抗よりずっと短時間で放電できます。JIS C 4902-3には二次巻線の規定もあり、これについては後の章で扱います。

ペン太ペン太
放電コイルが標準で、放電抵抗は古い方式ということですか?
ハリタハリタ
逆です。標準は放電抵抗で、コンデンサに内蔵されています。放電コイルは必要なときに足すオプションです。
ここまでのポイント
  • 高圧の放電抵抗は5分で50V以下(JIS C 4902-1)
  • 低圧の放電抵抗は3分で75V以下(JIS C 4901)
  • 放電コイルは5秒で50V以下(JIS C 4902-3)
  • 標準は放電抵抗。放電コイルはオプション


選ぶ基準は「次に入れるまでの間隔」

ここが選定の中心です。判断はひとつだけ。開放してから5分以内に入れ直すことがあるか。あるなら放電コイル、ないなら放電抵抗のままです。

容量でも電圧でもなく、次に入れるまでの間隔で決まります。
「5分以内に入れ直すことがあるか」― 聞くのはこれだけです。

実務でこれが問題になるのは、ほとんどが自動力率調整(APFC)を入れる回路です。APFCは負荷の変動に合わせてコンデンサを自動で入り切りするので、開放から次の投入までが数分ということが普通に起こります。放電抵抗のままでは間に合いません。

回路の使い方 次に入れるまで 放電装置 開閉器
受電と一緒に入れっぱなしの固定バンク 年に数回 放電抵抗 PF付LBS
季節や時間帯で手動開閉する 数時間〜数日 放電抵抗 PF付LBS
APFCで自動開閉する 数分 放電コイル VMC
負荷変動が大きく、何度も入り切りする 数分以内 放電コイル VMC
放電装置と開閉器は同じ理由で決まります。APFCが付くなら、VMCと放電コイルはセットです。

開閉器の側の考え方はコンデンサの開閉器仕様と容量の選定方法にまとめています。LBSの負荷開閉は約200回が限界なので、放電コイルが要る回路はほぼ例外なくVMCになります。

ここまでのポイント
  • 判断はひとつ ― 5分以内に入れ直すことがあるか
  • あるなら放電コイル、ないなら放電抵抗のまま
  • APFCが付く回路はほぼ放電コイル
  • 放電コイルが要る回路の開閉器は、たいていVMCになる

放電コイルにも限界がある ― 連続放電と休止

ここは、旧来の説明でほぼ触れられていないところです。「5秒で放電できる」と聞くと、いくらでも入り切りできそうに思えます。しかし放電コイルには、連続で放電できる回数の制限があります。

「5秒」の裏側にある条件です。カタログの1行だけでは足りません。

あるメーカーの仕様では、5秒間隔で連続5回の放電を行った場合、そのあと6時間の休止時間が必要と示されています。放電のたびに巻線が温度上昇し、冷えるまで次の放電に耐えられないためです。同じ資料では、取付は正立使用のみ(倒立不可)という条件も付いています。

この制限は、設計でひとつ仕事を増やします。APFCの投入・開放の間隔を、放電コイルの仕様の内側に収めることです。制御側の設定が短すぎると、機器の仕様を超えた使い方になります。力率調整装置の設定値は、放電コイルの仕様を見てから決めます。

仕様書に残す項目 例 出どころ
放電時間 5秒で50V以下 JIS C 4902-3
連続放電できる回数 5秒間隔で5回 メーカー仕様書
そのあとの休止時間 6時間 メーカー仕様書
取付の向き 正立使用 取扱説明書
APFCの最小投入間隔 上の条件から決める 設計で決める
最後の1行が設計の仕事です。ここを決めておかないと、制御の設定が機器の仕様と食い違います。
ペン太ペン太
5秒で放電できるなら、何度でも入り切りできると思っていました。
ハリタハリタ
放電のたびに巻線が熱を持ちます。連続で使える回数と、そのあとの休止時間は仕様で決まっています。
ここまでのポイント
  • 放電コイルには連続放電の回数制限がある
  • 例:5秒間隔で連続5回 → 6時間の休止(メーカー仕様)
  • 正立使用のみという取付条件が付くことがある
  • APFCの制御間隔を、放電コイルの仕様の内側に収める


どこに付けるか ― 定格電圧が位置を決める

放電抵抗はコンデンサに内蔵なので、取付位置を考える必要はありません。位置が問題になるのは放電コイルだけです。

放電コイルの定格電圧は回路電圧。コンデンサ端子の電圧ではありません。

JIS C 4902-3では、放電コイルの定格電圧は回路電圧から決まります。6.6kVの回路なら6,600Vです。ところが直列リアクトルが入ると、コンデンサの端子にかかる電圧は回路電圧より高くなります。6%なら7,020V、13%なら7,590Vです。

つまり、6,600V定格の放電コイルをコンデンサの端子間に入れると、定格を超える電圧がかかります。だから放電コイルは直列リアクトルの電源側に接続します。リアクトルを通して放電することになりますが、直流の放電なので問題にはなりません。

見るところ 値(6.6kV・6%の例) 意味
回路電圧 6,600 V 放電コイルの定格電圧はこちら
コンデンサ定格電圧 7,020 V 6,600÷(1−0.06)
リアクトル定格電圧 243 V (6,600÷√3)×6÷94
放電コイルの位置 リアクトルの電源側 端子間に入れると定格を超える
単線結線図では、放電コイルがリアクトルより上(電源側)にあるかを確かめます。
ここまでのポイント
  • 放電抵抗は内蔵。位置を考える必要はない
  • 放電コイルの定格電圧は回路電圧で決まる(6.6kV回路なら6,600V)
  • 直列リアクトル付きのコンデンサ端子は7,020V(6%)
  • 放電コイルはリアクトルの電源側に接続する

二次巻線110V ― 放電だけの機器ではない

放電コイルはコイル、つまり変圧器に近い構造の機器です。JIS C 4902-3には、定格二次電圧110V、定格二次負担100VAという規定があります。つまり電圧を取り出せる二次巻線を持っているということです。

放電と同時に、コンデンサ回路の電圧を取り出せます。

この二次側は、コンデンサ回路の電圧を監視したり、保護継電器や計器の電源として使ったりできます。放電コイルを入れるなら、二次側を使うかどうかも設計で決めておくことになります。使わないなら開放のままにしますが、図面に二次側の扱いを書いておかないと、現場で迷います。

項目 規定値 何に効くか
定格二次電圧 110 V 計器や継電器の入力電圧
定格二次負担 100 VA つなげる機器の合計を超えないこと
変圧比誤差 試験項目として規定 電圧を測る用途に使えるということ
使わない場合 開放 短絡しないこと。図面に明記する
出典:JIS C 4902-3(高圧及び特別高圧進相コンデンサ並びに附属機器 第3部:放電コイル)
ペン太ペン太
二次側は必ず使うものですか?
ハリタハリタ
必須ではありません。ただ付いているので、使うのか開放のままなのかは図面で決めておきます。
ここまでのポイント
  • 放電コイルには二次巻線がある
  • 定格二次電圧110V、定格二次負担100VA(JIS C 4902-3)
  • 電圧の監視や保護・計器の入力に使える
  • 使わないなら開放。図面に扱いを書いておく


点検と停電作業 ― 放電は法令で求められている

放電装置は設計の話であると同時に、作業の安全の話です。労働安全衛生規則第339条第1項第2号は、停電作業を行うときの措置として「開路した電路が電力ケーブル、電力コンデンサー等を有する電路で、残留電荷による危険を生ずるおそれのあるものについては、安全な方法により当該残留電荷を確実に放電させること」と定めています。

①から⑤までを飛ばさないこと。②の長さが設備で変わります。

ここで効いてくるのが、前の章までに出た数字です。その設備が放電抵抗なのか放電コイルなのかで、待つ時間が5分か5秒かに変わります。現地でどちらか分からないときは、長いほうに合わせて待ちます。

また、放電装置は付いているだけでは確認になりません。放電時間を待ったうえで、検電と短絡接地まで済ませてから作業にかかります。同条第1項第3号が短絡接地器具の取り付けを求めているのも同じ理由です。

容量は同じ100kvarです。変わったのは運用だけで、開閉器も放電装置も別のものになります。
その設備の状況 待つ時間 よりどころ
放電抵抗内蔵と分かっている(高圧) 5 分 JIS C 4902-1
放電コイル付きと分かっている 5 秒 JIS C 4902-3
低圧進相コンデンサ 3 分 JIS C 4901
どちらか分からない 5 分(長いほう) 安全側でとる
時間を過ぎても電圧が残る 近づかない 放電装置の異常を疑う
放電装置の種類が図面に書かれていないと、毎回この表の4行目になります。
ここまでのポイント
  • 残留電荷の放電は労働安全衛生規則第339条で求められている
  • 待つ時間は放電装置の種類で変わる(5分/5秒)
  • 分からないときは長いほうに合わせる
  • 放電のあと、検電と短絡接地まで済ませてから作業する

よくある質問

放電抵抗と放電コイルの違いは何ですか?

役目は同じで、違うのは放電にかかる時間と取り付け方です。放電抵抗はコンデンサに内蔵された標準品で、高圧は5分で50V以下(JIS C 4902-1)。放電コイルは別置きのオプションで、5秒で50V以下(JIS C 4902-3)です。

標準仕様はどちらですか?

放電抵抗です。高圧進相コンデンサには放電抵抗が内蔵された状態で納入されるのが標準で、放電コイルは必要に応じて追加する別置きの機器です。

放電コイルを選定するのはどんな場合ですか?

開放してから5分以内に入れ直すことがある回路です。実務では自動力率調整(APFC)を設ける回路がこれに当たります。負荷の変動に合わせて数分おきに入り切りするため、放電抵抗の5分では間に合いません。

容量が大きいと放電コイルが必要になりますか?

なりません。放電装置は容量では決まりません。入れっぱなしの300kvarは放電抵抗のままでよく、自動で入り切りする50kvarには放電コイルが要ります。

低圧進相コンデンサの放電時間は何分ですか?

JIS C 4901で、残留電圧が3分で75V以下と規定されています。高圧の5分・50V以下とは値が違うので、取り違えないようにします。

コンデンサを開放した直後、何ボルト残っていますか?

最悪で定格電圧の√2倍の直流が残ります。6.6kV回路に6%の直列リアクトルを付けた場合、コンデンサ定格電圧は7,020Vなので、約9,900Vです。

放電しないまま再投入すると何が起きますか?

残っている直流と電源の交流が足し合わさり、最悪のタイミングで約2倍の電圧がかかります。同時に過大な突入電流が流れ、コンデンサの素子・開閉器の接点・限流ヒューズが傷みます。

直列リアクトルがあれば放電しなくてよいですか?

よくありません。直列リアクトルは投入時の突入電流を約5倍まで抑えますが、残留電圧そのものは抑えません。放電は別に必要です。

放電コイルは何度でも連続で使えますか?

使えません。放電のたびに巻線が温度上昇するため、連続放電の回数と休止時間が仕様で決まっています。あるメーカーの例では、5秒間隔で連続5回の放電のあと6時間の休止が必要とされています。

APFCの制御間隔はどう決めますか?

放電コイルの仕様の内側に収まるように決めます。制御側が短すぎると、機器が許容している連続放電の条件を超えます。力率調整装置の設定は、放電コイルの仕様書を見てから決めます。

放電コイルはコンデンサの端子間に付けるのですか?

付けません。放電コイルの定格電圧は回路電圧で決まるため(6.6kV回路なら6,600V)、直列リアクトルの電源側に接続します。コンデンサ端子は6%付きで7,020Vあり、端子間に入れると定格を超えます。

放電コイルの二次巻線は何に使いますか?

JIS C 4902-3で定格二次電圧110V・定格二次負担100VAと規定されており、コンデンサ回路の電圧監視や、保護継電器・計器の入力に使えます。使わない場合は開放のままにします。

放電コイルを後から追加できますか?

機器としては追加できますが、据付スペースと配線、そして開閉器の見直しが要ります。放電コイルが必要になる回路は開閉頻度が高いので、LBSのままでは開閉回数が足りず、VMCへの更新もあわせて必要になります。

放電抵抗が切れていることはありますか?

あります。内蔵品なので外からは分かりません。点検では放電時間を過ぎても電圧が残っていないかを確認し、残るようなら放電装置の異常を疑います。

点検で端子に触れるまで何分待てばよいですか?

その設備の放電装置によります。放電抵抗なら5分、放電コイルなら5秒が規格上の上限です。どちらか分からないときは長いほうに合わせます。待ったうえで検電し、短絡接地をしてから作業します。

放電の根拠になる法令はありますか?

労働安全衛生規則第339条第1項第2号です。「開路した電路が電力ケーブル、電力コンデンサー等を有する電路で、残留電荷による危険を生ずるおそれのあるものについては、安全な方法により当該残留電荷を確実に放電させること」と定められています。

検電だけで確認すれば十分ですか?

十分ではありません。放電時間を待ち、検電で無電圧を確認し、そのうえで短絡接地器具を取り付けます。同条第1項第3号が短絡接地を求めています。

放電コイルは油入ですか、乾式ですか?

両方あります。近年はエポキシ樹脂でモールドした乾式が多く、油を使わないぶん防災面で有利とされています。選定では据付場所の条件とあわせて決めます。

単線結線図には何を書いておけばよいですか?

放電装置の種類(放電抵抗内蔵か放電コイルか)、放電コイルの場合は定格電圧と取付位置、二次側の扱いです。ここが書かれていないと、更新時や点検時に毎回確認が発生します。

仕様書には何を書けばよいですか?

放電装置の種類と、選んだ理由(次に入れるまでの間隔)です。放電コイルを選んだ場合は、連続放電の条件とAPFCの制御間隔の関係も残しておくと、あとから設定を変えるときに判断できます。

まとめ ― 取り違えやすいところ

取り違えやすいところ 正しくは
放電コイルが標準で内蔵されている 標準は放電抵抗。放電コイルは別置きのオプション
容量が大きいと放電コイルが要る 容量では決まらない。次に入れるまでの間隔で決まる
放電時間はどちらも同じ 放電抵抗は5分、放電コイルは5秒で50V以下
低圧も5分で50V以下 低圧は3分で75V以下(JIS C 4901)
開放すれば0Vになっている 最悪で定格電圧の√2倍の直流が残る
直列リアクトルがあれば放電は不要 リアクトルは突入電流を抑えるだけ。残留電圧は残る
放電コイルなら何度でも入り切りできる 連続放電の回数と休止時間が仕様で決まっている
放電コイルはコンデンサの端子間に付ける 定格は回路電圧。直列リアクトルの電源側に付ける
放電コイルは放電するだけの機器 110V・100VAの二次巻線を持っている
放電装置が付いていれば触ってよい 放電時間を待ち、検電と短絡接地をしてから
放電は現場の慣習 労働安全衛生規則第339条で求められている
APFCは後から付けられる 放電コイルと開閉器(VMC)の追加が要る
「開けたから0V」と「コイルなら何度でも」の2つが、いちばん多い誤りです。
手順 やること 見るところ
1|運用を聞く 入れっぱなしか、自動で入り切りするか APFCの有無
2|間隔を出す 次に入れるまで何分あくか 制御の計画
3|装置を選ぶ 5分待てるなら放電抵抗、待てないならコイル JIS C 4902-1 / -3
4|制限を確かめる 連続放電の回数と休止時間 メーカー仕様書
5|制御と合わせる APFCの投入・開放の間隔を仕様内に 力率調整装置の設定
6|定格を決める 回路電圧で決まる(6.6kV→6,600V) JIS C 4902-3
7|位置を決める 直列リアクトルの電源側 単線結線図
8|二次側を決める 使うか開放か 110V・100VA
9|手順を残す 放電時間・検電・短絡接地 安衛則339条
この9手順で、仕様書と単線結線図、そして点検手順書まで書けるところが決まります。

📘 あわせて確認したいこと

開閉器の側の選び方はコンデンサの開閉器仕様と容量の選定方法、直列リアクトルはリアクトルの設置基準と選定方法、自動制御はAPFCとVMCの設置基準と使用用途で扱っています。

ハリタ

この記事を書いた人:ハリタ

電気設備設計の実務者。引込・高圧受変電・幹線・接地を「設計者の視点」で解説しています。プロフィール詳細

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HARITA
電気設備の設計に携わる技術者です。内線規程や電気設備技術基準の解釈などの一次資料をもとに、設計・施工者向けの技術解説と、専門知識のない方に向けた「住まいの電気」の解説を書いています。