引込設備の設計｜高圧ケーブルの離隔距離と緩和基準について詳しく解説

高圧ケーブルを地中に埋めるとき、ほかのケーブルとの距離は相手で決まります。低圧とは0.15m、弱電・光ケーブルと特別高圧とは0.3mです（電技解釈 第125条）。距離が取れないときは、不燃性か自消性のある難燃性の被覆・管、または耐火性の隔壁で守れば、0mまで近づけられます。ここでは原則の距離、緩和の3つの型、用語の違い、弱電との条件の違い、判定の順番まで、図で順に確かめます。

原則の離隔距離 ― 相手で0.15mか0.3m

地中電線どうしが近づいたり交差したりするときの距離は、電技解釈 第125条で決まっています。高圧ケーブルから見ると、相手によって次の距離になります。

離隔をとる理由は、事故のときの延焼を防ぐことです。高圧側で短絡や地絡が起きると、アークや熱が隣のケーブルまで傷めます。だから緩和の条件は、どれも「燃えない・燃え広がらない材料」か「火を止める壁」になっています。距離で守るか、材料・構造で守るかのどちらかは必ず要る、と覚えておくと判断を誤りません。

ガス管や水道管との離隔（第125条第3項・第4項）は、特別高圧の地中電線が対象の条文です。高圧でも、道路管理者やほかの埋設物の管理者との協議で離隔を求められることがあるので、ルート計画の早い段階で確かめます。

緩和の3つの型 ― 距離の代わりに材料か壁で守る

低圧・特別高圧との離隔（第1項）は、次のどれか1つを満たせば、距離を0m以上にできます。つまり、触れていてもよくなります。

いちばん大事なのは、①は「いずれか（片側）」、②は「それぞれ（両側）」という違いです。高圧側だけを難燃FEP管に入れても、低圧側がふつうの管なら②は成り立ちません。片側だけで済ませたいなら、①の不燃性（鋼管など）を使います。

このほか、暗きょ（洞道など）の中で、決められた耐燃措置をした電線どうしなら0.1m以上でよい、という型もあります（第1項第三号）。一般の建物の引込ではあまり使いません。

「不燃性」と「自消性のある難燃性」 ― 言葉の中身

緩和の判断は、この2つの言葉を正しく読めるかで決まります。どちらも解釈125条の第5項で中身が決められています。

「自消性」は、火を離すと自然に消える性質です。「難燃」は燃え広がりにくい性質を指す言葉で、製品名に「難燃」と付いていても、自消性のある難燃性の試験に適合しているかは別に確かめます。難燃FEP管の中には、メーカーが「堅ろうな自消性のある難燃性の管」に当たると示している製品があります（例：未来工業の難燃ミラレックスF）。採用する製品のカタログで適合の表示を確認します。

ケーブルの被覆で緩和する場合も同じです。ケーブルがIEEE Std 383の燃焼試験に適合した難燃ケーブルかどうかを、カタログで確かめてから使います。

弱電・光ケーブルとの離隔 ― 緩和の条件が違う

電話や光ファイバなどの弱電線との離隔は、第125条の第2項で別に決まっています。低圧・高圧の電線とは0.3m以上、特別高圧とは0.6m以上です。

緩和の条件も第1項とは違います。主な方法は、耐火性の隔壁を設けるか、地中電線を堅ろうな不燃性または自消性のある難燃性の管に収め、その管が弱電線に直接触れないように施設することです。光ファイバケーブルは、被覆などの条件と管理者の承諾で緩和できる場合があります。弱電線は他社の設備であることが多いので、管理者との協議を早めに始めます。

判定の順番と、現場で見落としやすいところ

スペースが取れない現場では、次の順番で確かめると判断が早くなります。

• 交差部：並行区間だけでなく、ルートが交差する箇所も対象です。掘削断面図で見落としやすい部分です。
• ハンドホールの中：第1項（低圧・特別高圧との離隔）は、ただし書きで地中箱内には適用しないとされています。ただし、保守のときの誤切断を防ぐため、識別と整理は必要です。弱電線との関係は第2項で別に確かめます。
• 既設との関係：改修で既設ケーブルの被覆や管の仕様がわからないときは、緩和を前提にせず、距離で確保するのが安全です。
• 根拠を図面に残す：採用した管種・製品・隔壁の仕様を、断面図と特記仕様に書きます。書いていないと、検査や引き継ぎで確認し直すことになります。

引込ルートの決め方は引込・受電設備の設計マニュアル③ 引込方式とルート、埋設の深さは地中配線について詳しく解説で扱っています。

まとめ ― 取り違えやすいところ

この記事を書いた人：ハリタ

電気設備設計の実務者。引込・高圧受変電・幹線・接地を「設計者の視点」で解説しています。プロフィール詳細