サウナ・蒸気浴場の消防設備設置基準｜消防法(9)項イ 早見表
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技術図書館消防用設備の早見表の使い方｜用途区分から引いて非常電源まで別表第一の用途区分を入口に、延べ面積・階数・収容人員・構造で設備の要否が決まる流れと、非常電源の1,000㎡の境目を全7枚のスライドで整理この資料をスライドで見る資料一覧を見る
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蒸気浴場・熱気浴場（サウナ）に必要な非常電源の早見表
| 消防用設備等 | 非常電源専用受電設備 | 自家発電設備 | 蓄電池設備 | 燃料電池設備 | 作動時間 |
|---|---|---|---|---|---|
| 屋内消火栓設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| スプリンクラー設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| 水噴霧消火設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| 泡消火設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| 屋外消火栓設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| 排煙設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| 非常コンセント設備 | △ | ● | ● | ● | 30分 |
| 連結送水管（加圧送水装置） | △ | ● | ● | ● | 120分 |
| 不活性ガス消火設備 | — | ● | ● | ● | 60分 |
| ハロゲン化物消火設備 | — | ● | ● | ● | 60分 |
| 粉末消火設備 | — | ● | ● | ● | 60分 |
| 自動火災報知設備 | △ | — | ●※ | — | 10分 |
| 非常警報設備 | △ | — | ●※ | — | 10分 |
| ガス漏れ火災警報設備 | — | ▲ | ●※ | ▲ | 10分 |
| 誘導灯 | — | ▲ | ●※ | ▲ | 20分（60分） |
| 無線通信補助設備 | △ | — | ●※ | — | 30分 |
●使える
△延べ面積1,000㎡未満に限り使える
▲条件つきで使える
—使えない
●※＝直交変換装置を有しない蓄電池設備（鉛・リチウムイオン・アルカリなど）に限る ／ △＝サウナ・蒸気浴場は特定防火対象物なので、延べ面積1,000㎡以上では使えない ／ ▲＝ガス漏れ火災警報設備は1分間を蓄電池設備や予備電源で補える場合、誘導灯は60分が必要な場合の20分を超える部分に限る
※ 作動時間は、非常電源で設備を動かし続けられる時間の最低限です。誘導灯は内蔵の蓄電池を非常電源とし、自動火災報知設備は受信機の予備電源が非常電源の容量を満たせば、別に設けなくてよいとされています。火災通報装置・非常電話はこの表の対象外としました。根拠は消防法施行規則 第12条第1項第4号・第24条ほかです。実際の適用は所轄の消防本部の基準で確かめてください。
ポンプの設備は、自家発電も可 30分。
ガス系は、専用受電が不可 60分。
知らせる設備は、自家発電が不可 10分。
1,000㎡以上は、専用受電が不可 特定防火対象物のため。
たとえるなら
サウナは、火のそばでくつろぐ場所
サウナは、熱源のすぐそばで、服を脱いでくつろぐ場所です。いざというときに逃げ出すまで時間がかかるので、(9)項イの決まりは公衆浴場より厳しく、自動火災報知設備は延べ200㎡、非常ベルなどは収容人員20人から必要です。
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蒸気浴場・熱気浴場（サウナ）に必要な消防用設備等の設置基準
面積で決まる 150・200・700㎡。
人数で決まる 20・300人。
全部に付ける 誘導灯・誘導標識。
自火報は、延べ200㎡から 令第21条。
ここに注意！
「サウナ室があれば、消火器は面積によらず全部」ではありません。
(9)項の消火器は延べ面積150㎡以上、地階・無窓階・3階以上の階は床面積50㎡以上で必要です（消防法施行令第10条）。ボイラー室や電気設備の部屋などには、その床面積に応じて消火器を加えます（規則第6条）。
ここに注意！
「20〜50人なら、非常警報は器具でよい」ではありません。
(9)項イは、収容人員20人以上で非常ベル・自動式サイレン・放送設備のいずれかが必要です（消防法施行令第24条第2項第1号）。非常警報器具で済む用途ではありません。
消火設備等
火を消す・抑える設備。サウナ室やボイラー室など火を使う場所が多いので、そうした部屋には消火器を加えます。
POINT消火器は延べ150㎡（火気の場所は加える）、屋内消火栓は延べ700㎡、スプリンクラーは床面積の合計6,000㎡が主な分岐ライン。
🏛️用途区分(9)項イ
→
🔥火気設備の有無・床面積で判定
→
🧯消火設備の要否が決定
| 消火器具 | 延べ面積150㎡以上。地階・無窓階・3階以上の階は床面積50㎡以上。少量危険物や指定可燃物を扱う場合も対象（令第10条）。ボイラー室・乾燥室など多量の火気を使う場所や電気設備のある場所には、床面積に応じて消火器を加える（規則第6条）。 |
|---|---|
| 大型消火器 | 指定可燃物を危険物政令別表第四の数量の500倍以上扱う場所に、歩行距離30m以下となるよう設置。（規則第7条） |
| 屋内消火栓設備 | 延べ面積700㎡以上（耐火構造、または準耐火構造で内装を難燃材料にしたものは2倍の1,400㎡、耐火構造で内装を難燃材料にしたものは3倍の2,100㎡）。地階・無窓階・4階以上の階は床面積150㎡以上（倍読みは同じ）。指定可燃物を750倍以上扱う部分も対象。パッケージ型消火設備で代えられる場合あり。（令第11条） |
| スプリンクラー設備 | 平屋以外で床面積の合計6,000㎡以上、地階を除く階数11以上は全部。地階・無窓階で床面積1,000㎡以上の階、4〜10階で1,500㎡以上の階、11階以上の階。（令第12条） |
| 屋外消火栓設備 | 1・2階の床面積の合計が、耐火建築物9,000㎡以上、準耐火建築物6,000㎡以上、その他の建築物3,000㎡以上。（令第19条） |
基本は、延べ700㎡ 地階等は150㎡。
耐火構造などは、2倍 1,400㎡。
耐火＋難燃内装は、3倍 2,100㎡。
根拠は、令第11条第2項 倍読みの規定。
ここに注意！
「スプリンクラーは、5階建てから」ではありません。
(9)項イは、平屋以外で床面積の合計6,000㎡以上、地階・無窓階で床面積1,000㎡以上の階、4〜10階で1,500㎡以上の階、地階を除く階数11以上は全部が対象です（消防法施行令第12条）。
警報設備等
火災の発生をいち早く知らせる設備。イ（サウナ系）は自動火災報知設備・非常警報設備とも、ロ（公衆浴場）より厳しい基準です。
POINT自動火災報知設備は延べ200㎡（公衆浴場の500㎡より厳しい）、非常ベルなどは収容人員20人、放送設備は300人が線。
🏛️用途区分(9)項イ
→
📐床面積・収容人員で判定
→
🚨警報設備の要否が決定
| 自動火災報知設備 | 延べ面積200㎡以上。地階・無窓階・3階以上の階で床面積300㎡以上。避難階以外の階に(9)項イの用途があり、直通階段が2以上ないものは面積によらず設置。11階以上の階、地階・2階以上の駐車部分200㎡以上、通信機器室500㎡以上。（令第21条） |
|---|---|
| ガス漏れ火災警報設備 | 地階の床面積の合計が1,000㎡以上。温泉の採取のための設備があるもの。（令第21条の2） |
| 漏電火災警報器 | 延べ面積150㎡以上。間柱や下地が準不燃材料以外でできた鉄網入りの壁・床・天井をもつ建物が対象。（令第22条） |
| 消防機関へ通報する火災報知設備 | 延べ面積1,000㎡以上。消防機関から著しく離れた場所などにあるものと、消防機関へ常時通報できる電話を設けたものは、設置しないことができる。（令第23条） |
| 非常警報器具・非常警報設備 | 収容人員20人以上で、非常ベル・自動式サイレン・放送設備のいずれか（非常警報器具の対象ではない）。収容人員300人以上、または地階を除く階数11以上・地階の階数3以上は、放送設備に非常ベルか自動式サイレンを加える。（令第24条） |
POINT誘導灯は面積によらず全部。避難器具は2階以上の階・地階で収容人員50人が線。
🏛️用途区分(9)項イ
→
📐階数・収容人員で判定
→
🚪避難設備の要否が決定
| 避難口誘導灯・通路誘導灯 | 面積によらず全部に設置（避難が容易と認められるものなどは省略できる）。誘導灯の大きさ（A級・B級・C級）は、規則第28条の3の基準で決まる。（令第26条） |
|---|---|
| 避難器具 | 2階以上の階・地階で収容人員50人以上（特定主要構造部を耐火構造とした建築物の2階を除く）。3階以上の階で直通階段が2以上ない階は10人以上。避難階と11階以上の階は対象外。（令第25条） |
| 誘導標識 | 誘導灯の有効範囲内の部分を除き、全部に設置。（令第26条） |
| 消防用水 | 敷地面積20,000㎡以上で、1・2階の床面積の合計が耐火建築物15,000㎡以上、準耐火建築物10,000㎡以上、その他5,000㎡以上の建物。高さ31mを超え、延べ面積（地階を除く）25,000㎡以上の建物も対象。（令第27条） |
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よくある質問（FAQ）
Q．(9)項イの防火対象物とは何ですか？
消防法施行令別表第一の(9)項イに該当する、公衆浴場のうち蒸気浴場・熱気浴場その他これらに類するものです。特定防火対象物です。
Q．非常電源にはどのような種類がありますか？
非常電源専用受電設備・自家発電設備・蓄電池設備・燃料電池設備の4種類です。設備ごとに使えるものと作動時間を早見表にまとめています。
Q．非常電源専用受電設備はどの規模まで使えますか？
(9)項イは特定防火対象物なので、延べ面積1,000㎡未満の場合に使えます。1,000㎡以上では使えません。
Q．蓄電池設備の「内部予備電源」とは何ですか？
誘導灯や自動火災報知設備の受信機などに内蔵された蓄電池です。誘導灯は内蔵の蓄電池を非常電源とし、自動火災報知設備は予備電源が非常電源の容量を満たせば、別に設けなくてよいとされています。
Q．自動火災報知設備は何㎡から必要ですか？
(9)項イは延べ面積200㎡以上です。地階・無窓階・3階以上の階は床面積300㎡以上、11階以上の階は面積によらず必要です（消防法施行令第21条）。
Q．非常警報は何人から必要ですか？
(9)項イは収容人員20人以上で、非常ベル・自動式サイレン・放送設備のいずれかが必要です。300人以上は放送設備も必要です（消防法施行令第24条）。
📋 全用途の一覧（防火対象物別の早見表）を見る根拠：消防法施行令 第10条〜第29条の2（e-Gov 法令検索で確認）、消防法施行規則 第6条・第7条・第12条第1項第4号・第24条ほか。実際の適用は所轄の消防本部の指導で変わる場合があります。
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