この記事では、防火対象物(建物の用途)ごとに、消防用設備等に必要な非常電源の種類(非常電源専用受電設備・自家発電設備・蓄電池設備・燃料電池設備)と作動時間を早見表でまとめています。まず下の共通早見表で「どの消防用設備に、どの非常電源が使えるか」を確認し、建物用途ごとの詳しい設置基準は、ページ下部の用途別インデックスから各解説記事をご覧ください。

消防用設備別|非常電源の早見表(全用途共通)

消防用設備等の種類ごとに、非常電源として使えるものと作動時間を示しています。非常電源は4種類で、設備の種類と建物の条件で使えるものが変わります。
非常電源専用受電設備
🔌
電力会社から受けた電気を、非常電源専用に分けて取り出す設備。延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物では使えない。
自家発電設備
⚡
消火栓・スプリンクラー・排煙など動力の設備や、ガス系の消火設備に使える。自動火災報知設備・誘導灯などには使えない(一部は条件つき)。
蓄電池設備
🔋
ほぼすべての設備に使える。自動火災報知設備・誘導灯などは、直交変換装置を有しないもの(鉛・リチウムイオン・アルカリなど)。
燃料電池設備
⚙️
動力の設備やガス系の消火設備に、自家発電設備と同じように使える。認定品を使う。
消防用設備等 非常電源専用受電設備 自家発電設備 蓄電池設備 燃料電池設備 作動時間
屋内消火栓設備 △ ● ● ● 30分
スプリンクラー設備 △ ● ● ● 30分
水噴霧消火設備 △ ● ● ● 30分
泡消火設備 △ ● ● ● 30分
屋外消火栓設備 △ ● ● ● 30分
排煙設備 △ ● ● ● 30分
非常コンセント設備 △ ● ● ● 30分
連結送水管(加圧送水装置) △ ● ● ● 120分
不活性ガス消火設備 — ● ● ● 60分
ハロゲン化物消火設備 — ● ● ● 60分
粉末消火設備 — ● ● ● 60分
自動火災報知設備 △ — ●※ — 10分
非常警報設備 △ — ●※ — 10分
ガス漏れ火災警報設備 — ▲ ●※ ▲ 10分
誘導灯 — ▲ ●※ ▲ 20分(60分)
無線通信補助設備 △ — ●※ — 30分
●使える
△延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物では使えない
▲条件つきで使える
—使えない

●※=直交変換装置を有しない蓄電池設備(鉛・リチウムイオン・アルカリなど)に限る / △=延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物では使えない(それ以外の防火対象物は使える) / ▲=ガス漏れ火災警報設備は1分間を蓄電池設備や予備電源で補える場合、誘導灯は60分が必要な場合の20分を超える部分に限る

※ 作動時間は、非常電源で設備を動かし続けられる時間の最低限です。特定防火対象物は、劇場・百貨店・ホテル・病院など、不特定多数の人や配慮が必要な人が使う用途です(消防法施行令 別表第一)。火災通報装置・非常電話はこの表の対象外としました。実際の適用は所轄の消防本部の基準で確かめてください。

警報の設備は、10分 自火報・非常警報など。
誘導灯は、20分か60分 大規模は60分。
消火栓・SP・排煙は、30分 非常コンセントも。
連結送水管は、120分 加圧送水装置。
たとえるなら
専用受電は、道路の専用レーン
専用レーンは、ほかの車の渋滞に巻き込まれにくい道です。ただ、道路そのものが止まれば走れません。非常電源専用受電設備も、構内の事故には強い一方で電力会社からの電気が頼りです。そのため、延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物では、自前で電気をつくる・ためる設備にします。
ここに注意!
「自動火災報知設備は、自家発電でよい」ではありません。
自動火災報知設備と非常警報設備の非常電源は、非常電源専用受電設備か、直交変換装置を有しない蓄電池設備です。自家発電設備は使えません。
ここに注意!
「専用受電は、1,000㎡未満だけ」ではありません。
使えないのは、延べ面積1,000㎡以上の特定防火対象物です。事務所や工場などの非特定防火対象物なら、広さにかかわらず使えます。
ここに注意!
「ガス系の消火設備は、蓄電池だけ」ではありません。
不活性ガス・ハロゲン化物・粉末の消火設備は、自家発電設備、蓄電池設備、燃料電池設備が使えます。作動時間は60分です。
動力の設備は、4種類から選ぶ 専用受電は条件つき。
警報・避難の設備は、蓄電池が中心 自家発電は使えない。
1,000㎡以上の特定は、専用受電が使えない 規則第12条ほか。
非特定防火対象物は、専用受電が使える 広さにかかわらず。

防火対象物の用途別インデックス

消防法施行令別表第一の区分ごとに、非常電源の設置基準を解説しています。用途をタップすると各解説記事へ移動します。

根拠:消防法施行令 別表第一、消防法施行規則 第12条第1項第4号・第24条ほか(非常電源の種類と容量)、各消防本部の非常電源の審査基準をもとに作成。実際の適用は所轄消防本部の指導により異なる場合があります。

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HARITA
電気設備の設計に携わる技術者です。内線規程や電気設備技術基準の解釈などの一次資料をもとに、設計・施工者向けの技術解説と、専門知識のない方に向けた「住まいの電気」の解説を書いています。