この記事では、防火対象物(建物の用途)ごとに、消防用設備等に必要な非常電源の種類(自家発電設備・蓄電池設備・非常電源専用受電設備を早見表でまとめています。まず下の共通早見表で「どの消防用設備に、どの非常電源が使えるか」を確認し、建物用途ごとの詳しい設置基準は、ページ下部の用途別インデックスから各解説記事をご覧ください。

消防用設備別|非常電源の早見表(全用途共通)

消防用設備等の種類ごとに、非常電源として適用できるものを示しています。
自家発電設備
ポンプ・ファン等の動力を要する設備の非常電源。原則こちらが基本。
蓄電池設備
🔋
動力設備にも制御・警報設備にも使える万能タイプ。機器内蔵型も含む。
非常電源専用受電設備
🔌
延べ面積1,000㎡未満の防火対象物に限り、動力系の代替として使用可。
消防用設備等 自家発電設備 蓄電池設備 非常電源専用受電設備
屋内消火栓設備
スプリンクラー設備
水噴霧消火設備
泡消火設備
屋外消火栓設備
排煙設備
連結送水管
非常コンセント設備
不活性ガス消火設備
ハロゲン化物消火設備
粉末消火設備
自動火災報知設備
非常警報設備
ガス漏れ火災警報設備
誘導灯設備
火災通報装置
非常電話
無線通信補助設備
適用できる
延べ面積1,000㎡未満に限り適用できる
該当しない

=非常電源として適用できる / 延べ面積1,000㎡未満の防火対象物に限り適用できる(1,000㎡以上は適用不可) / —=該当しない

※ 屋内消火栓設備・スプリンクラー設備・排煙設備など動力を要する設備は、自家発電設備・蓄電池設備を非常電源とします。延べ面積1,000㎡未満の場合に限り、非常電源専用受電設備も使用できます。自動火災報知設備・誘導灯・非常警報設備などは、機器内蔵の蓄電池(内部予備電源)を非常電源とするのが基本です。実際の適用は各用途の解説記事および建築消防advice等で必ずご確認ください。
消防用設備等の種類と延べ面積から非常電源を判定するフロー図
図|非常電源の選び方の判定フロー(設備の種類で自家発電設備/蓄電池設備に分かれ、動力系はさらに延べ面積1,000㎡で分岐)

防火対象物の用途別インデックス

消防法施行令別表第一の区分ごとに、非常電源の設置基準を解説しています。用途をタップすると各解説記事へ移動します。

根拠:消防法施行令 別表第一および消防法施行令・施行規則の規定をもとに作成。実際の適用は所轄消防本部の指導により異なる場合があります。

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HARITA
電気設備の設計に携わる技術者です。内線規程や電気設備技術基準の解釈などの一次資料をもとに、設計・施工者向けの技術解説と、専門知識のない方に向けた「住まいの電気」の解説を書いています。