出典(内線規程(JEAC8001-2022))より
金属管配線とは?
金属管配線とは、金属製の管(電線管)の中に電線を通して配線する方法です。機械的強度が高く、電線を保護できるため、工場やビルなどでよく用いられます。
金属管配線に使用できる電線
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絶縁電線
- 金属管配線には、絶縁電線を使用する必要があります。
- 絶縁電線の定義については、1100-1(用語)⑪(絶縁電線)を参照してください。
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より線
- 直径3.2mm(アルミ電線は4.0mm)を超える電線は、より線を使用する必要があります。
- ただし、長さ1m程度以下の金属管に収める場合は、単線を使用できます。
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接続点
- 金属管内には、電線の接続点を設けてはいけません。
電磁的平衡
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交流回路
- 交流回路では、1回路の電線全部を同一管内に収める必要があります。
- ただし、同極往復線を同一管内に収める場合のように電磁的平衡状態に施設する場合は、この限りではありません。
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1回路の電線全部
- 単相2線式回路:2線
- 単相3線式回路、三相3線式回路:3線
- 三相4線式回路:4線
電線の並列使用
- 交流回路で電線を並列に使用する場合は、1335-9(電線の並列使用)に従うほか、管内に電磁的不平衡を生じないように施設する必要があります。
- 金属管配線で電線を並列に使用する場合の例は、3110-1図を参照してください。
まとめ
- 金属管配線には、絶縁電線を使用する必要があります。
- 太い電線は、より線を使用する必要があります。
- 金属管内には、電線の接続点を設けてはいけません。
- 交流回路では、電磁的平衡を考慮する必要があります。
- 電線を並列に使用する場合は、規定に従って施設する必要があります。
金属管と附属品の選定
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金属管とボックスその他の附属品
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管相互を接続するもの、管端に接続するものに限ります。
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以下の各号に適合する必要があります。
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材料
- 電気用品安全法の適用を受ける金属製のもの、または黄銅・銅で堅ろうに製作したものを使用します。
- ただし、絶縁ブッシングは除きます。
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管の厚さ
- コンクリート埋込み:1.2mm以上
- 乾燥した露出場所、継手なし4m以下:0.5mm以上
- 上記以外:1mm以上
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端口と内面
- 電線被覆を損傷しないよう、なめらかなものである必要があります。
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直接地中埋込みの禁止
- 金属管は、直接地中に埋め込んで配管してはいけません。
- ただし、やむを得ない場合は厚鋼電線管を使用し、防水防食措置(ジュート巻き、コンクリート巻きなど)を施す場合は、この限りではありません。
厚鋼電線管、薄鋼電線管、ねじなし電線管の寸法
- 3110-1表を参照してください。
重量物による損傷防止
- 重量物による損傷のおそれがある場合は、コンクリート巻きなど適切な防護措置を施す必要があります。
まとめ
- 金属管と附属品は、電気用品安全法の適用を受けるもの、または黄銅・銅製のものを使用します。
- 管の厚さは、施設場所に応じて適切なものを選定します。
- 金属管は、原則として直接地中埋込みは禁止されています。
- 重量物による損傷のおそれがある場合は、適切な防護措置を施す必要があります。
管の太さの選定
同一太さの絶縁電線を同一管内に収める場合、金属管の太さは以下の基準で選定します。
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絶縁電線10本以下
- 3110-2表から3110-4表を参照します。
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絶縁電線10本超
- 3110-5表を参照します。
電線の占有率
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原則
- 金属管内に電線を収める場合、電線の被覆絶縁物を含む断面積の総和は、管の内断面積の32%以下とする必要があります。
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例外
- 管の屈曲が少なく、容易に電線を引き入れ・引き替えできる場合は、以下の条件で48%以下とすることができます。
- 電線が同一太さで断面積8mm²以下:3110-6表を参照
- その他の場合:3110-7表から3110-11表を参照
- 管の屈曲が少なく、容易に電線を引き入れ・引き替えできる場合は、以下の条件で48%以下とすることができます。
異種電線の占有率
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原則
- 異なる太さの絶縁電線を同一管内に収める場合、電線の被覆絶縁物を含む断面積の総和は、管の内断面積の32%以下とする必要があります。
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参照表
- 3110-7表から3110-11表を参照して、管の太さを選定します。
電線管サイズ選定の具体例
例:2.0mm² 3本、8mm² 3本を収めることができる電線管の太さ
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電線断面積の合計
- 2.0mm² 3本:10mm² x 3 = 30mm²
- 8mm² 3本:28mm² x 3 = 84mm²
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計算断面積の算出
- 3110-8表「絶縁電線を金属管内に収めるときの補正係数」を乗じます。
- 30mm² x 2.0 = 60mm²
- 84mm² x 1.2 = 100.8mm²
- 合計:161mm²
- 3110-8表「絶縁電線を金属管内に収めるときの補正係数」を乗じます。
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電線管サイズの選定
- 3110-9表(厚鋼電線管)を確認し、161mm²を内断面積の32%とする太さを探します。
- 太さ28以上が該当するため、最小の厚鋼電線管は28となります。
- 同様に、3110-10表(薄鋼電線管)からは最小太さ31、3110-11表(ねじなし電線管)からは最小太さE31となります。
- 3110-9表(厚鋼電線管)を確認し、161mm²を内断面積の32%とする太さを探します。
防錆
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対象
- 金属管および附属品で、錆や腐食の生じるおそれがある部分(ねじ切り、めっきや塗料が剥がれた場合など)
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方法
- 防錆塗料を施すなどして保護します。
連結と支持
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金属管相互、金属管とボックスなどの接続
- 次の各号により、堅ろうに、かつ、電気的に完全に接続します。
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電気抵抗
- 接地線から金属管の最終端に至る間の電気抵抗は、2Ω以下に保つことが望ましいです。
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コンクリート建築
- 全配線を金属管配線で行う場合は、木製キャビネット、木台などは使用しない方が良いです。
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ボックス・キャビネットの電気的接続
- ねじ込み接続の場合を除き、ボンディングジャンパー線などで電気的に接続します
金属管の支持
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原則
- 金属管を施設する場合は、堅固に支持する必要があります。
- ただし、埋設する場合は、この限りではありません。
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支持方法
- 原則として、サドルまたはハンガーなどを使用します。
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支持点間隔
- 2m以下とすることが望ましいです。
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不燃性建築物における例外
- 不燃性の組立式建築物などで技術上やむを得ない場合であって、金属管及びプルボックスを乾燥した場所において、不燃性の造営材に堅ろうに施設し、かつ、金属管及びプルボックス相互を電気的に完全に接続する場合は、管とプルボックス相互の機械的接続を省くことができます。
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造営材への支持
- 金属管、ボックスその他これに類するものは、適切な方法により造営材その他に確実に支持する必要があります。
金属管の屈曲
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曲げ方
- 金属管の断面が著しく変形しないように曲げ、内側の半径は管内径の6倍以上とします。
- ただし、電線管の太さが25mm以下で建造物の構造上やむを得ない場合は、断面が著しく変形せず、ひび割れが生じない程度まで小さくすることができます。
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屈曲箇所数
- アウトレットボックス間、その他の電線引入れ口を備える器具間の金属管には、3箇所を超える直角またはこれに近い屈曲箇所を設けてはいけません。
- 屈曲箇所が多い場合や管のこう長が30mを超える場合は、プルボックスを設置するのが良いです。
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ユニバーサルエルボなど
- ユニバーサルエルボ、ティ、クロスなどは、造営材で隠ぺいしてはいけません。ただし、点検できる場合はこの限りではありません。
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ふた付き
- 上記のティ、クロスなどは、ふた付きのものを使用します。
アウトレットボックス類
- 使用場所
照明器具、コンセント、点滅器などの取付け位置には、アウトレットボックス、コンクリートボックス、スイッチボックスなどを使用します。
ただし、露出した引下げ配線の末端などは、木台などを使用できます
- 容積
十分な容積のあるボックスを選定します。
- カバー
照明器具などで覆われる場合を除き、カバーを取り付けます。
- コンクリート天井埋込み
コンクリートの天井に埋め込む場合は、コンクリートボックスを使用するのが良いです。
- 不要穴の閉塞
ボックスの打ち抜いた不要な穴は、適切な方法で塞ぎます。
プルボックス・ジョイントボックス
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取付け
- ボックスは、造営材で隠ぺいしてはいけません。ただし、内部を点検できる場合はこの限りではありません。
- 電線の引替えや接続を容易に行えるよう、周囲に十分な余裕のある場所に設置します。
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湿気対策
- ボックス内に湿気が浸入するおそれがないように施設します。
管端における電線の保護
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端口のなめらかさ
- 金属管の端口は、電線の被覆を損傷しないようになめらかなものである必要があります。
- 端口とは、金属管本体の先端(加工後の切口も含む)を指し、附属品が取り付けられている場合の先端を指すものではありません。
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ブッシングなどの使用
- 金属管の端口には、電線の引入れ・引替えの際に被覆を損傷しないようにブッシングなどを使用します。
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がいし引き配線への移行
- 金属管配線からがいし引き配線に移る箇所には、絶縁ブッシング、ターミナルキャップ、エンドなどを使用します。
湿気及び塵埃の防止
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対策
- 金属管には、配管後電線引入れまでに管内に湿気、塵埃などが浸入しないよう適切な予防措置を施します。
- 電線引入れの直前に適切な方法で清掃します。
電線の引入れ
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すべり剤
- 電線引入れに使用するすべり剤は、電線の被覆絶縁物に有害な物質を含まないものを使用します。
- 電線に有害な物質については、資料3-1-1を参照してください。
垂直配管内の電線
支持間隔
- 垂直に配管した金属管内の電線は、3110-12表の間隔以下ごとに適切な方法で支持します。
電線の太さ (mm²) |
支持点の間隔 (m)
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38 以下 | 30 |
100 〃 | 25 |
150 〃 | 20 |
250 〃 | 15 |
250 超過 | 12 |
具体的な支持方法
- 上記の支持点間隔以下ごとに、以下のいずれかの方法で電線を支持します。
- (1) 金属管の終端内側に木製の枠と楔をはめ込み、電線を挟んで支持する方法(枠と楔は乾燥後パラフィンなどで煮ておく)。
- (2) 1線用クリートで電線を支持する方法(クリートの上には鉄製ストップを当てて補強)。
- (3) 適切な碍子で電線を支持する方法(耐張碍子を使用するか、2個以上の碍子で電線を直角以上に屈曲させる)。
雨線外配管
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浸水対策
- 内部に水が浸入し難いように施設します。
- ボックスなどの附属品は、ねじ込み形または施設場所に応じた防水構造のものを使用し、必要に応じてパッキンなどを取り付けます。
- 1100-1(用語)(防湿形、防雨形、防まつ形、防浸形)により選定します。
- 管相互の接続部は、ねじ切りカップリングの場合は耐水防食塗料を塗布し、ねじなしカップリングの場合は耐水防食シール材を充填して接続します。
- 内部に水が浸入し難いように施設します。
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排水対策
- 内部に水が溜まらないように施設し、必要に応じて水抜きの手段を講じます。
- 水が抜ける道のないU字形配管は、最低部に水が溜まるおそれがあるため避けます。
- 水抜き口は、配管中の他のいかなる部分よりも低く、水抜きに適した位置に設けます。
- 水抜きには、垂直配管の最下端にふた付きエルボ、水平配管の途中・終端にアウトレットボックスなどを使用します。
- 内部に水が溜まらないように施設し、必要に応じて水抜きの手段を講じます。
接地
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原則
- 使用電圧が300V以下の金属管及び附属品は、D種接地工事を施す必要があります。
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D種接地工事の省略
- ただし、以下のいずれかに該当する場合は、D種接地工事を省略できます。
- (1) 金属管配線の対地電圧が150V以下の場合
- 乾燥した場所に長さ8m以下の金属管を施設する場合
- 簡易接触防護措置を施す場合(金属製で電気的に接続するおそれがあるもので防護する方法を除く)
- (2) 金属管配線の対地電圧が150Vを超える場合
- 長さ4m以下の金属管を乾燥した場所に施設する場合
- (1) 金属管配線の対地電圧が150V以下の場合
- ただし、以下のいずれかに該当する場合は、D種接地工事を省略できます。
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300Vを超える場合
- 使用電圧が300Vを超える金属管及び附属品は、D種接地工事を施します。
- ただし、接触防護措置(金属製で電気的に接続するおそれがあるもので防護する方法を除く)を施す場合は、D種接地工事によることができます。
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異種回路との離隔
- 3102-7(配線と他の配線又は弱電流電線、光ファイバケーブル、金属製水管、ガス管などとの離隔)により、強電流回路の電線と弱電流回路の弱電流電線を同一ボックス内に収める場合は、隔壁を施設し、C種接地工事を施すか、金属製の電気的遮へい層を有する通信ケーブルを使用し、遮へい層にC種接地工事を施します。
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接地線との接続
- 接地クランプを使用するか、その他の適切な方法で接続します。
- 接地クランプを使用する場合は、管に施した絶縁性塗料を完全に削り取ります(機械的・電気的に完全に接続される構造のクランプは除く)。
- 接地線を金属管に直接ろう付け・溶接する場合は、電線引入れ前に行い、防錆塗料を塗ります。
- 接地クランプを使用するか、その他の適切な方法で接続します。
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接続場所
- 金属管と接地線の接続は、隠ぺい場所で行ってはいけません。
- ただし、容易に点検できる場合はこの限りではありません。
- 床板などを剥がさないと点検できない場所は、容易に点検できるとはみなされません。
- コンクリート建築で全配線を金属管配線とする場合は、引込開閉器に近い場所で行うのが望ましいです。
建物への配慮
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原則
- 金属管配線を行う場合は、建物の強度を減少させないように施工上注意する必要があります。
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具体的な注意点
- 造営材に過大な穴、溝などを設けないこと。
- むやみに太い金属管を使用しないこと。
- コンクリートスラブ内に埋め込む場合の金属管の外径は、スラブ厚さの1/3以内とすることが望ましい。
(注)
- この記事は、電気技術規程・解釈に基づいた一般的な情報提供を目的としています。
- 実際の設置にあたっては、必ず専門家にご相談ください。
- 最新の情報については、関連法令をご確認ください。
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