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出典(内線規程(JEAC8001-2022))より
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記事のテーマ
電気設備の安全性を確保するための、コンクリート直埋用ケーブル配線に関するルールについて解説する。
コンクリート直埋用ケーブル配線とは?
コンクリート直埋用ケーブル配線とは、ケーブルをコンクリートの中に直接埋設する配線方法です。主に、建物の基礎部分や床下などに使用されます。
コンクリート直埋用ケーブル配線ルール
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ケーブルの選定
- ケーブルは、表面にCB-VV, CB-VV-E, CB-VVF, CB-VVF-E, CB-EV, CB-EV-E, CB-EVF又はCB-EVF-Eの記号が印刷表示されたものであって、かつ、電気用品安全法に適合するコンクリート直埋用ケーブルを使用する必要があります。
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ボックスの選定
- ボックスは、電気用品安全法の適用を受ける金属製若しくは合成樹脂製のもの又は黄銅若しくは銅で堅ろうに製作されたものである必要があります。
コンクリート直埋用ケーブル配線の施設方法
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ケーブルのボックス内への挿入
- ケーブルをボックス内に挿入する場合は、水がボックス内に浸入し難い構造のブッシング又はこれに類するものを使用し、かつ、ケーブルをボックス貫通部で損傷しないように施設する必要があります。
- 具体的な挿入例は、3175-1図を参照してください。
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コンクリート内での接続点の禁止と補修
- コンクリート内では、ケーブルに接続点を設けてはいけません。
- ただし、コンクリート埋設後、短絡、地絡、絶縁不良、断線などにより、ケーブルをやむを得ず補修する必要がある場合には、以下の場合に限り、接続部分を埋設することができます。
- a. ケーブル心線相互の接続は、1335-7(電線の接続)①及び②の規定によります。
- b. ケーブルの外装の被覆は、当該ケーブルの外装と同等以上の耐アルカリ性、機械的強度及び厚さを有するものを使用し、かつ、被覆部分から水が浸入しないようにします。
- c. 当該部分を埋め込む場合は、モルタルで埋め込みます。
- コンクリートに埋設したボックスの内部でケーブルを接続する場合は、コンクリート内部接続とは見なしません。
- ケーブルの具体的な接続方法は、JIS C 3650 (1993) 「ケーブルのコンクリート直接埋設工法」の解説を参照してください。
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ケーブルの間隔
- ケーブルが多数集まるところでは、コンクリートの流れをよくするためにケーブルとケーブルの間隔を適当にあける必要があります。
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管口の処理
- ケーブルの防護に使用する金属管、ガス鉄管又は合成樹脂管などの管口は、ケーブルを損傷しないようになめらかにする必要があります。
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ケーブル端末の防護
- ケーブルの端末は、必要に応じ絶縁キャップなどで防護する必要があります。
離隔距離とボックス挿入ルール
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扉わく、窓わく等との離隔距離
- ケーブルは、コンクリートのかぶりを3cm以上とし、かつ、扉わく、窓わく、溶接組立金具類から10cm以上離して施設する必要があります。
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ケーブルのボックスへの挿入
- ケーブルをボックスに挿入する場合は、1ノック1ケーブルとする必要があります。
支持ルール
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支持方法
- ケーブルをコンクリートに直接埋設する場合の支持方法として、ケーブルは、ボックスの直近で若干の余長をとり、そのボックスの近くの鉄筋などにバインド線などで1m以下の間隔で固定し、かつ、接続部に張力が加わらないようにする必要があります。
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鉄筋への沿わせ
- ケーブルは、鉄筋などに沿わせることを原則とする必要があります。
屈曲・接続・接地ルール
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ケーブルの屈曲
- ケーブルを曲げる場合は、被覆を損傷しないようにする必要があります。
- 屈曲部の内側の半径は、ケーブル仕上がり外径の6倍(単心は8倍)以上とする必要があります。
- やむを得ない場合は、被覆にひび割れが生じない程度に屈曲させることができます。
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ケーブルの接続
- ケーブル接続は、1335-7(電線の接続)の規定によるほか、導体と絶縁物を損傷しないように行う必要があります。
- ケーブル相互の接続は、ボックス内部で行い、接続部を露出させてはいけません。
- ケーブルと器具端子の接続も、ボックス内部で行う必要があります。
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接地
- 管や防護装置の金属部分、金属製ボックスは、3165-8(接地)の規定に従い接地工事が必要です。
まとめ
- ケーブルは、コンクリート直埋用ケーブルとして認められたものを使用する必要があります。
- ボックスは、電気用品安全法に適合したものを使用する必要があります。
(注)
- この記事は、電気技術規程・解釈に基づいた一般的な情報提供を目的としています。
- 実際の設置にあたっては、必ず専門家にご相談ください。
- 最新の情報については、関連法令をご確認ください。
(キーワード)
コンクリート直埋用ケーブル、ケーブル、ボックス、電気用品安全法、電線管、電気工事、電気技術規程、安全
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