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内線規程の解説 PR

内線規程の解釈と解説【091】|交通信号灯の施設

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出典(内線規程(JEAC8001-2022))より

交通信号灯の施設基準と安全対策

交通信号灯は、道路交通の安全と円滑な流れを確保するために欠かせない設備です。しかし、感電事故や配線トラブルを防ぐには、厳格な施設基準に基づいた設計と施工が求められます。本記事では、交通信号灯の配線・設置・保護・接地に関する安全対策と技術基準をわかりやすく解説します。


🚥交通信号灯とは?

交通信号灯は、車両や歩行者に進行・停止などの指示を行う装置であり、主に道路交差点などに設置されます。信号の制御には、制御装置とそれに連動する配線・灯具が使用されます。


⚡使用電圧の制限

交通信号灯の制御装置から信号灯に至る二次側配線の使用電圧は150V以下に制限されています。

✅これは感電や設備損傷のリスクを抑えるための重要な基準です。


📡二次側配線の施設基準

✅ケーブルを使用する場合

以下の規格に準拠して設置する必要があります:

  • JIS 2200-23(架空ケーブル)

  • JIS 2400節(地中電線路)

適合規格に従うことで、外的損傷・短絡・漏電のリスクを低減できます。


✅メッセンジャーワイヤによる架空配線

使用条件

項目 基準値
メッセンジャーワイヤの強度 引張強さ7.39kN以上
もしくは 直径4mm以上の亜鉛めっき線2本より合わせ

架空配線の高さ基準

設置場所 地表からの最低高さ
道路横断時 6m以上
鉄道・軌道横断時 レール面上5.5m以上(電車線上部とは1m以上離隔)
横断歩道橋上 3.5m以上(IV電線・ケーブルは3m以上)
上記以外(原則) 5m以上(道路以外は4mまで緩和可能)

✅他の電線との離隔距離

他の架空電線・光ファイバー・弱電流線との離隔距離は、JIS 2200-17および2200-18に準拠する必要があります。


⬇️引下げ線の施設基準

✅基本的な配線条件

使用材料 条件
ケーブル ケーブル工事として施設
IV電線 直径1.6mm以上を使用、地表から2.5m未満は管で保護
地中部分 埋設深さ30cm以上とする
ガス管利用時 照明柱用配線基準に準拠

🧯開閉器・過電流遮断器・漏電遮断器の設置

✅基本ルール

  • 開閉器および過電流遮断器を原則として設置

  • 過電流遮断器に開閉機能がある場合は、遮断器のみでも可

  • 設置場所は技術基準 3575-7の2項に従う


✅漏電遮断器の設置

  • 設置高さ:原則として地表から1.8m以上

  • 例外として以下のケースでは低い位置でも可:

    • スイッチボックス・制御器・灯柱内部に収納

    • 取扱者以外が容易に操作できない場所に設置


🧷接地の基準

交通信号灯の制御装置の金属外箱信号灯柱には、D種接地工事を施す必要があります。


✅まとめ:交通信号灯の施設基準一覧表

項目 基準
使用電圧 二次側150V以下
配線方式 JIS規格(2200・2400節)に準拠
架空配線の高さ 道路6m/鉄道5.5m/その他5m以上(条件付き緩和可)
引下げ線保護 2.5m未満は管保護・地中30cm以上
遮断器 過電流遮断器+開閉器(兼用可)
漏電遮断器 原則1.8m以上に設置(例外あり)
接地 D種接地工事を実施
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