内線規程の解説 PR

内線規程の解釈と解説【067】|低圧電動機

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出典(内線規程(JEAC8001-2022))より

記事のテーマ

低圧電動機設置における電気工事の安全性を確保するための位置・始動装置の施設ルールについて解説する。

低圧電動機とは?

低圧電動機とは、低電圧の電源で使用される電動機のことです。

電動機の位置に関するルール

  1. 保守点検が容易な位置に施設

    • 電動機は、軸受の給油、スリップリングの点検、ブラシの取り替えなどの保守点検が容易にできるように施設する必要があります。
    • ただし、水中電動機その他やむを得ないものは、この限りではありません。
  2. 火花を発する電動機の設置場所

    • 整流子又はスリップリングを有する開放形の電動機で火花を発するおそれがあるものは、火花が付近の易燃性の物に達しないような場所に設置する必要があります。
    • ただし、遮へい装置を取り付ける場合は、この限りではありません。

三相誘導電動機の始動装置に関するルール

  1. 始動装置の使用

    • 定格出力が3.7kWを超える三相誘導電動機は、始動装置を使用し、始動電流を抑制する必要があります。
    • ただし、以下の各号のいずれかに該当する場合は、始動装置の使用を省略することができます。
      • ① 特殊かご形の電動機で定格出力11kW未満のもの
      • ② 特殊かご形の電動機で定格出力11kW以上のもの配線に著しい電圧変動を与えるおそれのないもの
      • ③ 契約電力80kW以上の需要場所で契約電力の1/10以下の出力の電動機を使用する場合
      • ④ 始動装置の取り付けが技術上困難な場合で、他に支障を生じさせないように施設するとき
  2. スターデルタ始動器を使用する場合の配線

    • スターデルタ始動器を使用する場合の始動器と電動機間の配線は、線電流の1/√3しか流れないため、当該電動機分岐回路の配線の60%以上の許容電流を有する電線を使用する必要があります。

三相誘導電動機の始動装置に関する補足事項

  • ポンプ用電動機など自動運転を行う電動機に使用される電磁式スターデルタ始動装置は、電動機使用停止中には電動機巻線に電圧を加えないような措置を講じるものとする必要があります。

単相電動機の始動電流に関するルール

  1. 37A以下が原則

    • 電灯と併用する単相誘導電動機で一般用電気工作物として施設されるものの始動電流は、電気事業者と協議した場合を除き、37A以下とする必要があります。
    • ただし、ルームエアコンディショナに限り、100V用では45A、200V用では60A以下とすることができます。
  2. 契約電力との関係

    • 契約電力が十分大きい需要家又は専用変圧器を設置する需要家では、上記限度を超える電動機を支障なく使えることが多いです。
    • この場合、電動機1台の出力(2台以上同時に始動する場合は、その合計出力)は、契約電力(kW)又は変圧器の出力(kVA)の1/10を超えないようにするのが望ましいです。

巻線形電動機の二次側回路に関するルール

  1. 電線の太さ

    • 巻線形交流電動機の二次側の制御器に接続する電線の太さは、以下のいずれかによって施設する必要があります。
      • ① 連続使用のものは、二次側定格全負荷電流の1.25倍以上の許容電流をもつものであること。
      • ② 連続使用以外のものは、その使用方法に応じて、二次側定格全負荷電流によらずに、配線の温度上昇を許容値以下とする熱的に等価な電流値により決めることができます。
  2. 制御器と抵抗器間の電線

    • 二次側の抵抗器が制御器から離れている場合において、制御器と抵抗器との間を結ぶ電線の太さは、二次側定格全負荷電流の1.1倍以上の許容電流をもつものである必要があります。
    • ただし、連続使用以外のものでは、使用頻度に応じ適宜減じることができます。

可搬電動機に附属する移動電線に関するルール

  1. 電線の選定

    • 可搬電動機に附属する移動電線は、用途に応じて断面積0.75mm²以上のコード又はキャブタイヤケーブルを3305-1表により選定する必要があります。

水中電動機の施設ルール

  1. 電線の選定

    • 水中電動機に至る電線は、一種キャブタイヤケーブル以外のキャブタイヤケーブルを使用する必要があります。
  2. キャブタイヤケーブルの取り付け

    • キャブタイヤケーブルは、被覆を損傷しないように、以下の方法で揚水管などに取り付ける必要があります。
      • a. 金属製揚水管を使用する場合は、取付け金具を用い、その支持点間の距離は、心線の太さによって6m以下または3m以下とする必要があります。
      • b. 家庭用などで揚水管にビニル管を使用する場合は、粘着性のテープ又はひも類で1.5m以下ごとに揚水管に取り付ける必要があります。
  3. 水中部分の接続禁止

    • キャブタイヤケーブルは、水中部分において接続してはいけません。
    • ただし、工場などで製作工程中又はこれに準じた確実な方法で接続されたものは、この限りではありません。
  4. ケーブル太さの選定

    • キャブタイヤケーブルの太さは、電動機用分岐回路の電線の太さの規定に準じて選定する必要があります。
  5. 焼損防止装置

    • 水中電動機は、焼損防止に有効な過負荷保護装置又は温度検出による焼損防止装置を設けて使用する必要があります。
  6. 接地工事

    • 水中電動機の接地は、接地の規定に準じて施設する必要があります。
    • ただし、揚水管に合成樹脂管などの絶縁性の高いものを使用し、人が触れるおそれがないように施設する場合は、この限りではありません。

トロリー線とは?

トロリー線とは、クレーンやホイストなどの移動式機械に電力を供給するための接触電線です。

トロリー線の施設ルール

  1. 施設方法

    • トロリー線を屋内に施設する場合は、がいし引き配線、バスダクト配線、又は絶縁トロリー配線により施設する必要があります。
    • 屋内に施設する場合は、露出場所又は点検できる隠ぺい場所以外の場所には施設してはいけません。
  2. がいし引き配線による施設

    • トロリー線をがいし引き配線により屋内の露出場所に施設する場合は、以下の要件を満たす必要があります。
      • ① 床面からの高さは3.5m以上とし、人が通る場所から手が届かない範囲に施設する必要があります。
        • ただし、使用電圧が60V以下で乾燥した場所に施設し、簡易接触防護措置を施す場合は、この限りではありません。
      • ② トロリー線と建物や走行クレーンに設ける歩道などが接近する場合は、離隔距離を確保するか、防護装置を設ける必要があります。
      • ③ トロリー線は、引張強さ11.2kN以上又は直径6mmの硬銅線で断面積28mm²以上のものを使用する必要があります。
        • ただし、使用電圧が300V以下の場合は、引張強さ3.44kN以上又は直径3.2mmの硬銅線で断面積8mm²以上のものを使用することができます。
      • ④ トロリー線の支持点間の距離及びトロリー線相互の間隔は、規定の表に従う必要があります。

支持点間距離と相互間隔の目安

トロリー線の支持点間の距離と相互の間隔は、以下の表を目安に施設する必要があります。

支持点間の距離 (m) トロリー線相互の間隔 (cm)
水平配列 水平でない配列
6以下 14以上*
12以下 28以上*

*印の付いているものは、トロリー線相互の間、及び集電装置(コレクタ)の充電部分と反対の極性の電線との間に、堅ろうな絶縁性の隔壁を設ける場合は、トロリー線相互の間隔を減少してもよいです。

トロリー線相互の間隔を狭める場合の条件

  1. 3305-4表による施設が困難な場合

    • トロリー線相互の間隔が3305-4表により施設し難いときは、3305-5表により施設する必要があります。
  2. 使用電圧が150V以下の場合

    • 使用電圧が150V以下のトロリー線を50cm以下の間隔で支持し、かつ、揺動しないように施設する必要があります。
    • また、60A以下の過電流遮断器で保護するときは、その間隔を3cm以上とすることができます。

支持点間距離と相互間隔の目安(その2)

前回の記事では、トロリー線相互の間隔が3305-4表により施設し難い場合の施設方法について解説しました。今回は、3305-5表に基づいて、支持点間距離とトロリー線相互の間隔の目安を解説します。

電線の断面積 (mm²) 支持点間の距離 (m) 電線相互の距離 (cm) 備考
100未満 1.5以下 6以上*

① 電線を揺動しないように施設すること。

② 屈曲半径が1m以下の曲線部分の支持点間隔は、1m以下。

100以上 2.5以下

 

*印の付いているものは、トロリー線相互の間、及び集電装置(コレクタ)の充電部分と反対の極性の電線との間に、堅ろうな絶縁性の隔壁を設ける場合は、トロリー線相互の間隔を減少してもよいです。

トロリー線の固定方法に関するルール

  1. 固定方法

    • トロリー線は、以下のいずれかの方法で施設する必要があります。
      • a. 各支持点において堅ろうに固定して施設する。
      • b. 支持点において、電線の重量をがいしで支えるのみとし、電線を固定せずに施設する場合は、電線の両端を耐張がいし装置により堅ろうに引き留める。

がいしの選定に関するルール

  1. がいしの種類

    • がいしは、絶縁強化木を使用する場合を除き、絶縁性、難燃性及び耐水性のあるものを使用する必要があります。

がいし引き配線による施設に関するルール

  1. 施設場所

    • トロリー線をがいし引き配線により屋内の点検できる隠ぺい場所に施設する場合は、機械器具に施設する場合を除き、前述の固定方法、がいしの選定に関する規定に準じて施設する必要があります。
  2. 電線の種類と固定

    • トロリー線には、山形鋼、I形鋼などのたわみ難い導体を使用し、かつ、3305-5表に掲げる支持点間隔で揺動しないように堅ろうに固定して施設する必要があります。
  3. トロリー線相互の間隔

    • トロリー線相互の間隔は、12cm以上とする必要があります。
  4. トロリー線と造営材との離隔距離

    • トロリー線と造営材及びトロリー線に接触する集電装置(コレクタ)の充電部分と造営材との離隔距離は、4.5cm以上に保持できるように施設する必要があります。
    • ただし、トロリー線及び集電装置(コレクタ)の充電部分と造営材との間に堅ろうな絶縁性の隔壁を設ける場合は、この限りではありません。

バスダクト配線による施設に関するルール

  1. 施設場所

    • トロリー線をバスダクト配線により屋内に施設する場合は、機械器具に施設する場合を除き、以下の要件を満たす必要があります。
  2. バスダクトの種類

    • バスダクト配線に使用するバスダクトは、トロリーバスダクトである必要があります。
  3. 導体の種類と断面積

    • バスダクトに使用する導体は、断面積20mm²以上の帯状又は直径5mm以上の管状若しくは丸棒状の銅又は黄銅である必要があります。

まとめ

  • 電動機は、保守点検が容易な位置に施設しましょう。
  • 火花を発する電動機は、火花が易燃性の物に達しない場所に設置しましょう。
  • 定格出力が3.7kWを超える三相誘導電動機は、始動装置を使用しましょう。
  • スターデルタ始動器を使用する場合は、適切な電線を選定しましょう。

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